固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 384億2147万
- 2019年3月31日 -1.49%
- 378億4946万
個別
- 2018年3月31日
- 417億5855万
- 2019年3月31日 +2.58%
- 428億3545万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2019/06/24 10:09
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 流動資産 1,869,616千円2019/06/24 10:09
固定資産 4,687,906
資産合計 6,557,522 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得し、又は事業の用に供した建物(建物附属設備除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7年~50年
機械及び装置 2年~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法
(5)投資不動産
定率法2019/06/24 10:09 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/24 10:09
(単位:千円) - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/24 10:09
- #6 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により、ARIAKE U.S.A.,Inc.が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却額と売却による支出(純額)は次のとおりであります。2019/06/24 10:09
流動資産 1,869,616千円 固定資産 4,687,906 流動負債 △202,725 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ②キャッシュ・フローの状況2019/06/24 10:09
当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、税金等調整前当期純利益が25,752百万円(前期比119.3%増加)と増加しており、有形固定資産の取得および配当金の支払いによる支出等により、当連結会計年度末には資金残高は19,543百万円となり、前連結会計年度末より2,227百万円増加(前期比12.9%増加)となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/24 10:09
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
(a)内国会社 定率法 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/24 10:09
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
(a)内国会社 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得し、又は事業の用に供した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
(b) 在外子会社 見積耐用年数に基づく定額法
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)投資不動産
定率法を採用しております。2019/06/24 10:09