有価証券報告書-第37期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」を各資産科目の金額から直接控除し、各資産科目の純額のみで表記しております。
この結果、前事業年度の「建物」12,883,062千円、「減価償却累計額」△7,165,923千円、「構築物」1,177,737千円、「減価償却累計額」△872,344千円、「機械及び装置」17,147,737千円、「減価償却累計額」△13,652,740千円、「船舶」17,344千円、「減価償却累計額」△17,303千円、「車両運搬具」209,874千円、「減価償却累計額」△173,414千円、「工具、器具及び備品」676,327千円、「減価償却累計額」△636,687千円、「リース資産」56,194千円、「減価償却累計額」△25,649千円、は、「建物」5,717,139千円、「構築物」305,392千円、「機械及び装置」3,494,997千円、「船舶」40千円、「車両運搬具」36,460千円、「工具、器具及び備品」39,640千円、「リース資産」30,545千円として表示しております。
なお、財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました売上原価の内訳項目(「期首製品棚卸高」1,545,447千円、「期首商品棚卸高」347,408千円、「当期製品製造原価」18,876,693千円、「当期商品仕入高」1,082,056千円、「期末製品棚卸高」1,723,498千円、「期末商品棚卸高」227,685千円)は一括して「売上原価」19,900,423千円として表示しております。