- 2918
- 2026/08/31
- 時価
- 494億円
- PER 予
- 10.13倍
- 2010年以降
- 6.02-81.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.82倍
- 2010年以降
- 0.4-1.42倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.28%
- ROE 予
- 8.05%
- ROA 予
- 3.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
わらべや日洋 HD(2918)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年2月29日
- -4700万
- 2009年2月28日
- 1900万
- 2010年2月28日 -63.16%
- 700万
- 2011年2月28日 +114.29%
- 1500万
- 2012年2月29日 ±0%
- 1500万
- 2013年2月28日 +206.67%
- 4600万
- 2014年2月28日 +128.26%
- 1億500万
- 2015年2月28日 +58.1%
- 1億6600万
- 2016年2月29日 -1.81%
- 1億6300万
- 2017年2月28日 -1.23%
- 1億6100万
- 2018年2月28日 +3.11%
- 1億6600万
- 2019年2月28日 +5.42%
- 1億7500万
- 2020年2月29日 -48.57%
- 9000万
- 2021年2月28日 +28.89%
- 1億1600万
- 2022年2月28日 +86.21%
- 2億1600万
- 2023年2月28日 +12.04%
- 2億4200万
- 2024年2月29日 +20.25%
- 2億9100万
- 2025年2月28日 -6.87%
- 2億7100万
- 2026年2月28日 +4.43%
- 2億8300万
個別
- 2008年2月29日
- -4700万
- 2009年2月28日
- 1900万
- 2010年2月28日 -63.16%
- 700万
- 2011年2月28日 +114.29%
- 1500万
- 2012年2月29日 ±0%
- 1500万
- 2013年2月28日 +200%
- 4500万
- 2014年2月28日 +131.11%
- 1億400万
- 2015年2月28日 +56.73%
- 1億6300万
- 2016年2月29日 -2.45%
- 1億5900万
- 2017年2月28日 -1.26%
- 1億5700万
- 2018年2月28日 +3.18%
- 1億6200万
- 2019年2月28日 +6.17%
- 1億7200万
- 2020年2月29日 -48.84%
- 8800万
- 2021年2月28日 +28.41%
- 1億1300万
- 2022年2月28日 +86.73%
- 2億1100万
- 2023年2月28日 +11.85%
- 2億3600万
- 2024年2月29日 +20.34%
- 2億8400万
- 2025年2月28日 -6.69%
- 2億6500万
- 2026年2月28日 +4.15%
- 2億7600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額2026/05/27 13:01
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 法人税等及び税効果額 8 △10 その他有価証券評価差額金 △19 11 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (1)繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/27 13:01
(2)法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △117百万円 △127百万円 その他 △9 △6
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (1)繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/27 13:01
(注)1.前連結会計年度は、評価性引当額が80百万円増加しております。この増加の理由は主に連結子会社の資産調前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 資産除去債務に対応する除去費用 △195百万円 △202百万円 その他有価証券評価差額金 △120 △131 退職給付に係る資産 △307 △463
整勘定に係る評価性引当額が90百万円増加したことによるものです。