ダイショー（2816）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2010年3月31日: 3億9800万
2010年12月31日 -47.74%: 2億800万
2011年3月31日 +80.77%: 3億7600万
2011年6月30日 -50.8%: 1億8500万
2011年9月30日 +96.76%: 3億6400万
2011年12月31日 -51.1%: 1億7800万
2012年3月31日 +96.63%: 3億5000万

個別

2008年3月31日: 3億9600万
2009年3月31日 -1.01%: 3億9200万
2010年3月31日 +1.53%: 3億9800万
2011年3月31日 -5.53%: 3億7600万
2012年3月31日 -6.91%: 3億5000万
2012年6月30日 -50%: 1億7500万
2012年9月30日 +89.14%: 3億3100万
2012年12月31日 -46.83%: 1億7600万
2013年3月31日 +102.27%: 3億5600万
2013年6月30日 -49.44%: 1億8000万
2013年9月30日 +97.78%: 3億5600万
2013年12月31日 -49.72%: 1億7900万
2014年3月31日 +99.44%: 3億5700万
2014年6月30日 -52.66%: 1億6900万
2014年9月30日 +92.9%: 3億2600万
2014年12月31日 -48.16%: 1億6900万
2015年3月31日 +96.45%: 3億3200万
2015年6月30日 -49.1%: 1億6900万
2015年9月30日 +108.28%: 3億5200万
2015年12月31日 -49.72%: 1億7700万
2016年3月31日 +98.31%: 3億5100万
2016年6月30日 -47.29%: 1億8500万
2016年9月30日 +91.35%: 3億5400万
2016年12月31日 -49.72%: 1億7800万
2017年3月31日 +100%: 3億5600万
2017年6月30日 -48.03%: 1億8500万
2017年9月30日 +102.16%: 3億7400万
2017年12月31日 -48.66%: 1億9200万
2018年3月31日 +98.96%: 3億8200万
2018年6月30日 -47.91%: 1億9900万
2018年9月30日 +101.51%: 4億100万
2018年12月31日 -49.63%: 2億200万
2019年3月31日 +96.04%: 3億9600万
2019年6月30日 -48.23%: 2億500万
2019年9月30日 +103.41%: 4億1700万
2019年12月31日 -50.12%: 2億800万
2020年3月31日 +98.08%: 4億1200万
2020年6月30日 -45.87%: 2億2300万
2020年9月30日 +105.38%: 4億5800万
2020年12月31日 -51.75%: 2億2100万
2021年3月31日 +97.74%: 4億3700万
2021年6月30日 -46%: 2億3600万
2021年9月30日 +103.81%: 4億8100万
2021年12月31日 -52.6%: 2億2800万
2022年3月31日 +90.79%: 4億3500万
2022年6月30日 -44.6%: 2億4100万
2022年9月30日 +97.1%: 4億7500万
2022年12月31日 -53.47%: 2億2100万
2023年3月31日 +101.36%: 4億4500万
2023年6月30日 -45.84%: 2億4100万
2023年9月30日 +101.24%: 4億8500万
2023年12月31日 -52.37%: 2億3100万
2024年3月31日 +99.57%: 4億6100万
2024年6月30日 -47.72%: 2億4100万
2024年9月30日 +102.07%: 4億8700万
2024年12月31日 -53.18%: 2億2800万
2025年3月31日 +103.07%: 4億6300万
2025年6月30日 -50.11%: 2億3100万
2025年9月30日 +115.15%: 4億9700万
2025年12月31日 -51.51%: 2億4100万
2026年3月31日 +97.93%: 4億7700万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
長期未払金	155	155
賞与引当金	141	149
その他	146	157

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2026/06/23 10:15

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/23 10:15