- 2816
- 2026/09/28
- 時価
- 139億円
- PER 予
- 32.41倍
- 2010年以降
- 6.54-58.58倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.37倍
- 2010年以降
- 0.74-1.85倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.42%
- ROE 予
- 4.21%
- ROA 予
- 2.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ダイショー(2816)の短期借入金の推移 - 四半期
連結
- 2010年3月31日
- 2億880万
- 2010年12月31日 +377.54%
- 9億9710万
- 2011年3月31日 -81.46%
- 1億8490万
- 2011年6月30日 -6.6%
- 1億7270万
- 2011年9月30日 +166.36%
- 4億6000万
- 2011年12月31日 ±0%
- 4億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 3億
- 2009年3月31日 -50%
- 1億5000万
- 2012年3月31日 +206.67%
- 4億6000万
- 2012年6月30日 +65.22%
- 7億6000万
- 2012年9月30日 ±0%
- 7億6000万
- 2012年12月31日 +26.32%
- 9億6000万
- 2013年3月31日 -68.75%
- 3億
- 2013年6月30日 +386.67%
- 14億6000万
- 2013年9月30日 -13.7%
- 12億6000万
- 2013年12月31日 +28.57%
- 16億2000万
- 2014年3月31日 -75.31%
- 4億
- 2014年6月30日 +235%
- 13億4000万
- 2014年9月30日 -2.99%
- 13億
- 2014年12月31日 +23.08%
- 16億
- 2015年3月31日 -68.75%
- 5億
- 2015年6月30日 +120%
- 11億
- 2015年9月30日 ±0%
- 11億
- 2015年12月31日 +18.18%
- 13億
- 2016年3月31日 -76.92%
- 3億
- 2016年6月30日 +183.33%
- 8億5000万
- 2016年9月30日 +2.94%
- 8億7500万
- 2016年12月31日 +14.29%
- 10億
- 2017年3月31日 -70%
- 3億
- 2017年6月30日 +100%
- 6億
- 2017年9月30日 +50%
- 9億
- 2017年12月31日 -11.11%
- 8億
- 2018年3月31日 -62.5%
- 3億
- 2018年6月30日 +100%
- 6億
- 2018年9月30日 +16.67%
- 7億
- 2018年12月31日 -42.86%
- 4億
- 2019年3月31日 -50%
- 2億
- 2019年12月31日 ±0%
- 2億
- 2023年9月30日 +200%
- 6億
- 2023年12月31日 -16.67%
- 5億
- 2024年6月30日 +300%
- 20億
- 2024年9月30日 ±0%
- 20億
- 2024年12月31日 +20%
- 24億
- 2025年6月30日 -87.5%
- 3億
- 2025年9月30日 +533.33%
- 19億
- 2025年12月31日 +63.16%
- 31億
- 2026年3月31日 -38.71%
- 19億
- 2026年6月30日 +15.79%
- 22億
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期会計期間末の総資産は、前事業年度末に比べ14億94百万円増加し、168億47百万円となりました。流動資産が総資産の51.1%を占め、固定資産は総資産の48.9%を占めております。資産の変動は、主に「受取手形及び売掛金」が17億14百万円、「商品及び製品」が7億22百万円増加し、「現金及び預金」が8億43百万円減少したことによるものです。2023/11/10 9:11
負債は、前事業年度末に比べ13億53百万円増加し、76億15百万円となりました。流動負債が負債合計の75.1%を占め、固定負債は負債合計の24.9%を占めております。負債の変動は、主に「短期借入金」が6億円、「買掛金」が5億38百万円、「未払金」が1億70百万円増加したことによるものです。
純資産は、前事業年度末に比べ1億40百万円増加し、92億31百万円となりました。純資産の変動は、主に剰余金の配当86百万円の支出と四半期純利益2億2百万円の計上により「利益剰余金」が1億15百万円増加したことによるものです。自己資本比率は54.8%となり、前事業年度末に比べ4.4ポイント下降しました。