はごろもフーズ(2831)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億9738万
- 2009年3月31日 +3.8%
- 4億1248万
- 2010年3月31日 +3.45%
- 4億2670万
- 2011年3月31日 -3.23%
- 4億1293万
- 2012年3月31日 -3.77%
- 3億9737万
- 2013年3月31日 -17.31%
- 3億2860万
- 2014年3月31日 +7.44%
- 3億5306万
- 2015年3月31日 -0.48%
- 3億5135万
- 2016年3月31日 -1.52%
- 3億4600万
- 2017年3月31日 +5.88%
- 3億6634万
- 2018年3月31日 -1.89%
- 3億5940万
- 2019年3月31日 -7.39%
- 3億3284万
- 2020年3月31日 +4.88%
- 3億4907万
- 2021年3月31日 +12.05%
- 3億9114万
- 2022年3月31日 +1.35%
- 3億9643万
- 2023年3月31日 -8.65%
- 3億6215万
- 2024年3月31日 +2.29%
- 3億7043万
- 2025年3月31日 +2.07%
- 3億7810万
- 2026年3月31日 +2.09%
- 3億8599万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5612万
- 2009年3月31日 +6.11%
- 2億7178万
- 2010年3月31日 +8.37%
- 2億9452万
- 2011年3月31日 +9.33%
- 3億2200万
- 2012年3月31日 -4.1%
- 3億881万
- 2013年3月31日 -17.87%
- 2億5363万
- 2014年3月31日 +8.91%
- 2億7623万
- 2015年3月31日 -2.35%
- 2億6973万
- 2016年3月31日 -1.11%
- 2億6673万
- 2017年3月31日 +8%
- 2億8807万
- 2018年3月31日 +16.58%
- 3億3582万
- 2019年3月31日 -6.37%
- 3億1442万
- 2020年3月31日 +5.18%
- 3億3069万
- 2021年3月31日 +16.7%
- 3億8591万
- 2022年3月31日 +1.18%
- 3億9048万
- 2023年3月31日 -8.79%
- 3億5616万
- 2024年3月31日 +2.51%
- 3億6511万
- 2025年3月31日 +2.36%
- 3億7373万
- 2026年3月31日 +2.18%
- 3億8189万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要なもの2026/06/25 15:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 1,422,891 1,389,752 賞与引当金繰入額 217,957 216,930 役員退職慰労引当金繰入額 57,272 93,317 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/25 15:32 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/06/25 15:32
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 3,250 - 90 3,159 賞与引当金 373,731 381,897 373,731 381,897 役員退職慰労引当金 803,818 92,892 7,504 889,206 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:32
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 役員退職慰労引当金 247,254 273,519 賞与引当金 111,633 117,471 未払事業税 45,250 40,209
前事業年度(2025年3月31日) - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:32
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 役員退職慰労引当金 247,731 273,624 賞与引当金 113,116 118,893 その他 210,351 192,450
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品・仕掛品・原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下にもとづく簿価切下げの方法により算定)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備および構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10~50年
機械及び装置 10年2026/06/25 15:32