イフジ産業(2924)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 6001万
- 2011年3月31日 +8.59%
- 6516万
- 2012年3月31日 -1.54%
- 6416万
- 2013年3月31日 -8.28%
- 5885万
- 2014年3月31日 -2.17%
- 5757万
- 2015年3月31日 +5.15%
- 6054万
- 2016年3月31日 +6.38%
- 6440万
- 2017年3月31日 -7.37%
- 5965万
- 2018年3月31日 +13.01%
- 6741万
- 2019年3月31日 +4.78%
- 7063万
- 2020年3月31日 -2.32%
- 6900万
- 2021年3月31日 +7.25%
- 7400万
- 2022年3月31日 +6.76%
- 7900万
- 2023年3月31日 +131.65%
- 1億8300万
- 2024年3月31日 +5.46%
- 1億9300万
- 2025年3月31日 +1.04%
- 1億9500万
- 2026年3月31日 +3.59%
- 2億200万
個別
- 2008年3月31日
- 3500万
- 2009年3月31日 +14.29%
- 4000万
- 2010年3月31日 +11.25%
- 4450万
- 2011年3月31日 -1.12%
- 4400万
- 2012年3月31日 +4.39%
- 4593万
- 2013年3月31日 -5.51%
- 4340万
- 2014年3月31日 -3.46%
- 4190万
- 2015年3月31日 +10.26%
- 4620万
- 2016年3月31日 +8.72%
- 5022万
- 2017年3月31日 -6.23%
- 4709万
- 2018年3月31日 +14.87%
- 5410万
- 2019年3月31日 +3.95%
- 5623万
- 2020年3月31日 -0.42%
- 5600万
- 2021年3月31日 +12.5%
- 6300万
- 2022年3月31日 -3.17%
- 6100万
- 2023年3月31日 +147.54%
- 1億5100万
- 2024年3月31日 +3.97%
- 1億5700万
- 2025年3月31日 ±0%
- 1億5700万
- 2026年3月31日 +1.91%
- 1億6000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~31年
機械装置及び運搬具 2~10年2026/06/26 9:07 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 9:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 減損損失 73 72 賞与引当金 47 50 株式報酬費用 30 37 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 9:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減損損失 73 百万円 72 百万円 賞与引当金 61 64 その他 117 130
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法2026/06/26 9:07