仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 1987万
- 2011年3月31日 +33.35%
- 2650万
- 2012年3月31日 +33.27%
- 3531万
- 2013年3月31日 -18.84%
- 2866万
- 2014年3月31日 +43.63%
- 4116万
- 2015年3月31日 +20.78%
- 4972万
- 2016年3月31日 +22.25%
- 6078万
- 2017年3月31日 -1.08%
- 6013万
- 2018年3月31日 -12.22%
- 5278万
- 2019年3月31日 -9.63%
- 4770万
- 2020年3月31日 -28.72%
- 3400万
- 2021年3月31日 +44.12%
- 4900万
- 2022年3月31日 +16.33%
- 5700万
- 2023年3月31日 +56.14%
- 8900万
- 2024年3月31日 -41.57%
- 5200万
個別
- 2008年3月31日
- 1273万
- 2009年3月31日 +5.6%
- 1345万
- 2010年3月31日 -22.17%
- 1047万
- 2011年3月31日 +41.37%
- 1480万
- 2012年3月31日 -10.78%
- 1320万
- 2013年3月31日 -9.07%
- 1200万
- 2014年3月31日 +105.88%
- 2472万
- 2015年3月31日 -4.83%
- 2352万
- 2016年3月31日 +19.97%
- 2822万
- 2017年3月31日 -0.53%
- 2807万
- 2018年3月31日 -25.62%
- 2088万
- 2019年3月31日 -24.04%
- 1586万
- 2020年3月31日 +19.76%
- 1900万
- 2021年3月31日 +15.79%
- 2200万
- 2022年3月31日 -4.55%
- 2100万
- 2023年3月31日 +142.86%
- 5100万
- 2024年3月31日 -58.82%
- 2100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/27 9:06 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2024/06/27 9:06
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2024/06/27 9:06
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 商品及び製品 562 2,197 仕掛品 51 21 原材料及び貯蔵品 383 352
(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(棚卸資産の評価)」に記載している内容と同一であるため、記載を省略しております。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2024/06/27 9:06
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 商品及び製品 643 2,263 仕掛品 89 52 原材料及び貯蔵品 491 436
当社グループでは、棚卸資産の評価について「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4(1)② 棚卸資産」に記載のとおり、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。 収益性の低下を見込むにあたり、商品及び製品は正味売却価額と、原材料は再調達原価とそれぞれの取得原価を比較して、下落部分について当連結会計年度の費用として処理しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2024/06/27 9:06
(1) 商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法