投資有価証券
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6311万
- 2009年3月31日 -23.56%
- 4824万
- 2010年3月31日 +20.43%
- 5809万
- 2011年3月31日 -8.43%
- 5319万
- 2012年3月31日 -9.91%
- 4792万
- 2013年3月31日 +33.95%
- 6419万
- 2014年3月31日 +13.45%
- 7282万
- 2015年3月31日 +21.08%
- 8817万
- 2016年3月31日 +22.04%
- 1億761万
- 2017年3月31日 +2.82%
- 1億1064万
- 2018年3月31日 +3.23%
- 1億1421万
- 2019年3月31日 -8.13%
- 1億493万
- 2020年3月31日 -86.19%
- 1449万
- 2021年3月31日 +12.24%
- 1626万
- 2022年3月31日 -8.73%
- 1484万
- 2023年3月31日 +14.28%
- 1696万
個別
- 2008年3月31日
- 6311万
- 2009年3月31日 -23.56%
- 4824万
- 2010年3月31日 +20.43%
- 5809万
- 2011年3月31日 -8.43%
- 5319万
- 2012年3月31日 -9.91%
- 4792万
- 2013年3月31日 +33.95%
- 6419万
- 2014年3月31日 +13.45%
- 7282万
- 2015年3月31日 +21.08%
- 8817万
- 2016年3月31日 +22.04%
- 1億761万
- 2017年3月31日 +2.82%
- 1億1064万
- 2018年3月31日 +3.23%
- 1億1421万
- 2019年3月31日 -8.13%
- 1億493万
- 2020年3月31日 -86.19%
- 1449万
- 2021年3月31日 +12.24%
- 1626万
- 2022年3月31日 -8.73%
- 1484万
- 2023年3月31日 +14.28%
- 1696万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 14:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の主要な項目の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 株式報酬費用 30,651千円 42,002千円 投資有価証券評価損 468千円 468千円 会員権評価損 2,832千円 2,832千円 敷金及び保証金 5,028千円 2,011千円 その他投資有価証券評価差額金 ― 千円 356千円 その他 12,186千円 13,309千円
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 14:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の主要な項目の内訳前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 株式報酬費用 30,651千円 42,002千円 投資有価証券評価損 468千円 468千円 会員権評価損 2,832千円 2,832千円 敷金及び保証金 5,028千円 2,011千円 その他投資有価証券評価差額金 ― 千円 356千円 その他 20,392千円 22,777千円
- #3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク2023/06/26 14:39
営業債権である売掛金は、取引先の信用リスクに晒されており、主に店舗事業における売上預け金、敷金及び保証金については、賃貸人の信用リスクに晒されています。また、投資有価証券は市場の変動リスクに晒されており、借入金についても市場金利の変動リスクに晒されています。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制