2928 RIZAPグループ

2928
2024/10/02
時価
1461億円
PER 予
59.67倍
2010年以降
赤字-114.01倍
(2010-2024年)
PBR
3.18倍
2010年以降
0.84-30.77倍
(2010-2024年)
配当
0%
ROE 予
5.33%
ROA 予
1.42%
資料
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売上総利益

【期間】

連結

2008年3月31日
75億2399万
2009年3月31日 -55.15%
33億7464万
2010年3月31日 +57.69%
53億2138万
2011年3月31日 +56.27%
83億1551万
2012年3月31日 -1.08%
82億2533万
2013年3月31日 +24.44%
102億3570万
2014年3月31日 +37.59%
140億8318万
2015年3月31日 +76.63%
248億7496万
2016年3月31日 +35.22%
336億3606万
2018年3月31日 +85.62%
624億3400万
2019年3月31日 +54.66%
965億5800万
2020年3月31日 -5.83%
909億3100万
2021年3月31日 -13.92%
782億6900万
2022年3月31日 -3.61%
754億4700万
2023年3月31日 -6.14%
708億1400万
2024年3月31日 +15.49%
817億8200万

個別

2008年3月31日
37億8194万
2009年3月31日 -75.31%
9億3366万
2010年3月31日 -55.85%
4億1217万
2011年3月31日 +38.34%
5億7020万
2012年3月31日 +269.59%
21億740万
2013年3月31日 +242.35%
72億1471万
2014年3月31日 +10.03%
79億3827万
2015年3月31日 +39.24%
110億5344万
2016年3月31日 +11.85%
123億6364万
2017年3月31日 -72.06%
34億5477万
2018年3月31日 -1.77%
33億9347万
2019年3月31日 +27.39%
43億2300万
2020年3月31日 +8.17%
46億7600万
2021年3月31日 -21.3%
36億8000万
2022年3月31日 -28.32%
26億3800万
2023年3月31日 -12.32%
23億1300万
2024年3月31日 +12.24%
25億9600万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
SDエンターテイメント株式会社は、前期に引き続き構造改革の第2フェーズとして、主力事業であるウェルネス事業の成長戦略に取り組んでおり、フィットネスにおいては、お客様のライフスタイルに合わせて通うことができる新制度の導入やピラティススタジオの展開といった、既存店舗における新サービスの提供に注力いたしましたが、2023年7月に記録的な大雨による浸水被害のため秋田広面店を閉店した影響を受け、売上高は前年同期比97.5%となりました。保育においては、サーキットプログラムの提供やベビーヨガ教室の開催といった施策により園内サービスを充実させた結果、園児充足率は高水準で推移いたしました。介護においては、グループホーム2棟が満床となり、訪問介護における契約者の利用率も堅調に推移したほか、2023年12月より開始した就労継続支援B型事業所「リバイブ」も、堅調な立ち上がりを見せております。以上の結果、全社において減収増益となりました。
堀田丸正株式会社は、ファッション事業においては、ミセス部門でのオリジナル品の受注・販売やジュニア部門における売上総利益率の改善が見られましたが、新規のD2C部門においてWEB広告の投下、リブランディング等のマーケティング施策へ先行投資を実施したことやホームファッション部門における大手量販店からの受注減の影響を受け、減収減益となりました。マテリアル事業においては、前年のロックダウンの影響が収束したことで上海事業が大幅な増収増益となりましたが、国内事業において中国内需向けの受注が低調であったことや、欧州向けの輸出拡大を目的とした企画開発及び人財投資を先行的に実施したことから、増収減益となりました。きもの事業においては、顧客分析に基づく品揃えの強化や非呉服品含む新規商材の投下、2024年2月に実施した帝国ホテルでの東西エリア合同での大型催事実施、大型催事の集約等による経費削減といった施策により、百貨店部門の東日本エリアや専門店部門の東日本・西日本両エリアにおいて売上が好調に推移いたしました。その結果、百貨店部門の西日本エリアでは前年5月に開催した大型催事を2月に集約した影響を受けたものの、増収し、営業損失は改善いたしました。ライフスタイル事業においては、ギフト部門を2023年6月30日付で売却したことや、ヘルスケア部門において、原料価格の高騰を受け収益力強化のためにOEM受注への注力を進め、商品切り替えに伴い受注数が減少したことや、新商品開発への投資を先行的に実施したことの影響を受け、減収減益となりました。以上の結果、全社において減収減益となりました。なお、会社分割による関係会社株式売却益ならびに本社移転に係る特別利益等を計上したことにより、国際財務報告基準(IFRS)上では増益となっております。
この結果、インベストメントセグメントの売上収益は24,953百万円(前期は24,573百万円、前期比1.5%増)、営業利益は1,311百万円(前期は1,308百万円、前期比0.2%増)となりました。
2024/06/28 16:12
#2 連結損益計算書(IFRS)(連結)
【連結損益計算書】
(単位:百万円)
売上原価84,58884,516
売上総利益69,96181,782
2024/06/28 16:12