RIZAPグループ(2928)の売上高 - エンターテイメントの推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 21億270万
- 2014年6月30日 -13.95%
- 18億935万
- 2014年9月30日 +102.72%
- 36億6786万
- 2014年12月31日 +47.95%
- 54億2650万
- 2015年3月31日 +35.7%
- 73億6353万
- 2015年6月30日 -71.76%
- 20億7913万
- 2015年9月30日 +113.64%
- 44億4177万
- 2015年12月31日 +52.44%
- 67億7085万
- 2016年3月31日 +37.22%
- 92億9063万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ・「ヘルスケア・美容」セグメント:コンビニジム「chocoZAP」、パーソナルトレーニングジム「RIZAP」を始めとするRIZAP関連事業の運営、体型補整用下着、美容関連用品・化粧品・健康食品の販売等2025/06/26 16:21
・「ライフスタイル」セグメント:エンターテイメント商品等の小売およびリユース事業の店舗運営、インテリア雑貨、アパレルおよびアパレル雑貨の企画・開発・製造および販売等
・「インベストメント」セグメント:グループ会社間でのシナジーを支える機能会社群として安定的な収益創出を目指す事業 - #2 注記事項-売上収益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (ライフスタイル)2025/06/26 16:21
ライフスタイルセグメントでは、エンターテイメント商品等の小売及びリユース事業の店舗運営、インテリア雑貨、アパレルおよびアパレル雑貨の企画・開発・製造および販売、スポーツ用品の販売等を行っております。
いずれも、顧客に商品を引き渡した時点で履行義務を充足したと判断し、同時点で収益を認識しております。また、収益を認識後、概ね1ヵ月以内に支払いを受けております。返品見込額は収益から控除し、返金負債を計上しております。 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ・資金生成単位毎の2年目以降の損益の予測2025/06/26 16:21
なお、REXT Holdings株式会社の将来の事業計画は商圏環境の変化による不確実性を伴う売上高及び営業利益率の水準の影響を受けております。
将来キャッシュ・フローの見積額に係る重要な仮定は、事業環境の変化や顧客の需要の動向等による不確実性を伴うものであり、実際に発生したキャッシュ・フローの金額が見積りと異なった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において、非金融資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/26 16:21
2003年4月 当社設立代表取締役社長(現任) 2013年9月 株式会社イデアインターナショナル(現BRUNO株式会社)取締役 2014年2月 株式会社ゲオディノス(現SDエンターテイメント株式会社)取締役 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- REXT Holdings株式会社は、前期に不採算店舗116店舗の退店・滞留在庫の大幅処分などの構造改革を実行し、当期は更なる収益性の向上に向けて取り組んでまいりました。2025/06/26 16:21
エンターテイメント事業においては、従前の主力商材であった書籍やゲーム商材の市場が縮小するなか、商品MDや事業ポートフォリオの変革を進めてまいりました。当期においてはアミューズ機やトレーディングカード・ホビー等の商材を強化した高収益モデル「WonderGOO PLUS+」化改装をはじめ、高収益のアミューズ機の更なる追加導入への投資を進め、新たな店舗モデルへの転換を推し進めてまいりました。一方、中核商材と位置付けているトレーディングカードについては、中長期的なトレンドとして市場の成長は依然として続いているものの、前年に相場が高騰していた影響を受けて当期は減収となりました。これらの結果、エンターテイメント事業は減収減益となりました。
リユース事業においては、かねてより「総合型リユースショップの地域一番店」を標語に、高単価低粗利の高額ブランド商品への依存からの脱却と品揃えの強化、高粗利商品への注力を推し進める事業ポートフォリオの変革を行ってまいりました。自社の強みであるブランド・貴金属の買取販売力を維持しながらアパレル服飾品を主とした高収益アイテムの買取販売に注力したことにより、収益は堅調に伸長し、リユース事業は増収増益となり、過去最高益を達成いたしました。 - #6 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社に対するものが、次のとおり含まれております。2025/06/26 16:21
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引に係る取引高 売上高(経営指導料等) 2,193百万円 1,831百万円 売上高(受取配当金) 85百万円 85百万円 外注費及び業務委託費 794百万円 857百万円