グンゼ(3002)の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 950億3900万
- 2009年3月31日 +1.73%
- 966億8400万
- 2010年3月31日 +0.74%
- 973億9700万
- 2011年3月31日 -0.26%
- 971億4300万
- 2012年3月31日 +4.25%
- 1012億7400万
- 2013年3月31日 +2.1%
- 1034億400万
- 2014年3月31日 +2.76%
- 1062億6000万
- 2015年3月31日 +2.22%
- 1086億1700万
- 2016年3月31日 +3.28%
- 1121億8400万
- 2017年3月31日 +2.04%
- 1144億7400万
- 2018年3月31日 +0.45%
- 1149億9300万
- 2019年3月31日 +3.18%
- 1186億4900万
- 2020年3月31日 +0.49%
- 1192億2700万
- 2021年3月31日 +2.36%
- 1220億4500万
- 2022年3月31日 -10.17%
- 1096億3400万
- 2023年3月31日 -0.33%
- 1092億6700万
- 2024年3月31日 +1.17%
- 1105億4500万
- 2025年3月31日 +1.2%
- 1118億7500万
- 2026年3月31日 +5.73%
- 1182億8100万
有報情報
- #1 事業構造改善費用の注記(連結)
- なお、事業構造改善費用には以下の減損損失を含めております。2026/06/24 13:42
当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。用途 場所 種類 金額(百万円) アパレル事業用資産 兵庫県朝来市ほか3か所 建物及び構築物 853 機械装置及び運搬具 250 工具、器具及び備品 9 ソフトウエアほか 4 計 1,118
アパレル事業用資産については生産・物流拠点の集約・再編の意思決定に伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業構造改善費用として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により算定しており、回収可能価額を零として評価しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/24 13:42
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 3~15年 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳2026/06/24 13:42
(注)同一物件の売却により発生した売却益と売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 △205 百万円 △0 百万円 機械装置及び運搬具 6 2 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳2026/06/24 13:42
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 344 百万円 206 百万円 機械装置及び運搬具 50 107 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失を認識した主要な資産の内訳は、以下のとおりであります。2026/06/24 13:42
当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。用途 場所 種類 金額(百万円) アパレル事業用資産(レッグウエア) 宮崎県小林市ほか1か所 建物及び構築物 80 機械装置及び運搬具 161 土地 95 ソフトウエアほか 95 計 432
アパレル事業用資産については収益性の低下により、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失として特別損失に計上しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額としております。正味売却価額は固定資産税評価額等に合理的な調整を行って算出した金額を使用しております。使用価値は将来キャッシュ・フロー(割引率は5.15%)に基づき算定しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 財政状態の概況2026/06/24 13:42
総資産は153,612百万円となり、前連結会計年度末に比べ6,064百万円減少しました。主な増加要因は、エンジニアリングプラスチックスおよびメディカルの工場増築等による建物及び構築物(純額)の増加3,540百万円及び退職給付に係る資産の増加3,289百万円であり、主な減少要因は、受取手形、売掛金及び契約資産の減少2,455百万円、商品及び製品の減少5,128百万円及び建設仮勘定の減少2,748百万円であります。
負債は39,865百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,170百万円増加しました。主な増加要因は、コマーシャル・ペーパーを含む長短借入金の増加4,991百万円であり、主な減少要因は、流動負債その他の減少1,579百万円(未払金等)、退職給付に係る負債の減少1,529百万円であります。