事業構造改善費用
連結
- 2008年3月31日
- 2億5100万
- 2009年3月31日 -14.34%
- 2億1500万
- 2010年3月31日 -49.77%
- 1億800万
- 2011年3月31日 +165.74%
- 2億8700万
- 2014年3月31日 +142.86%
- 6億9700万
- 2015年3月31日 -85.8%
- 9900万
- 2016年3月31日 +400%
- 4億9500万
- 2017年3月31日 -9.9%
- 4億4600万
- 2018年3月31日 -37%
- 2億8100万
- 2022年3月31日 +100.36%
- 5億6300万
- 2023年3月31日 -42.27%
- 3億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 7600万
- 2009年3月31日 -32.89%
- 5100万
- 2010年3月31日 -1.96%
- 5000万
- 2011年3月31日 +436%
- 2億6800万
- 2014年3月31日 +137.31%
- 6億3600万
- 2015年3月31日 -89.62%
- 6600万
- 2016年3月31日 +306.06%
- 2億6800万
- 2022年3月31日 +74.25%
- 4億6700万
有報情報
- #1 事業構造改善費用の注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/26 9:58
当社グループでは事業体質を強化するため国内及び海外生産拠点の再編に伴う費用を事業構造改善費用として計上しております。事業構造改善費用の主な内容は、電子部品事業部のフィルム事業譲渡に伴う損失385百万円(事業譲渡損失引当金繰入額218百万円、譲渡に伴い発生した諸費用167百万円)等であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)