利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 771億5900万
- 2008年3月31日 +5.89%
- 817億
- 2009年3月31日 -0.99%
- 808億8800万
- 2010年3月31日 -1.44%
- 797億2700万
- 2011年3月31日 +0.38%
- 800億3300万
- 2012年3月31日 -0.97%
- 792億5500万
- 2013年3月31日 -3.22%
- 767億
- 2014年3月31日 +1.4%
- 777億7100万
- 2015年3月31日 +1.98%
- 793億1300万
- 2016年3月31日 -3.41%
- 766億500万
- 2017年3月31日 +1.17%
- 775億400万
- 2018年3月31日 +2.86%
- 797億1800万
- 2019年3月31日 +2.93%
- 820億5000万
- 2020年3月31日 +2.8%
- 843億5100万
- 2021年3月31日 +0.12%
- 844億5600万
- 2022年3月31日 -3.87%
- 811億8400万
- 2023年3月31日 -2.72%
- 789億7200万
個別
- 2007年3月31日
- 789億6700万
- 2008年3月31日 +4.86%
- 828億800万
- 2009年3月31日 -0.29%
- 825億6400万
- 2010年3月31日 -1.12%
- 816億4100万
- 2011年3月31日 -0.56%
- 811億8700万
- 2012年3月31日 -1.32%
- 801億1200万
- 2013年3月31日 -5.69%
- 755億5000万
- 2014年3月31日 +0.72%
- 760億9600万
- 2015年3月31日 +1.87%
- 775億1800万
- 2016年3月31日 -4.07%
- 743億6200万
- 2017年3月31日 +1.6%
- 755億5400万
- 2018年3月31日 +2.57%
- 774億9600万
- 2019年3月31日 +2.75%
- 796億2600万
- 2020年3月31日 +3.05%
- 820億5800万
- 2021年3月31日 -0.93%
- 812億9600万
- 2022年3月31日 -5.75%
- 766億1800万
- 2023年3月31日 -1.27%
- 756億4400万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社
矢島通商㈱ほか
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2023/06/26 9:58 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法の適用に関する事項
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社(PT. RICKY GUNZEほか)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等から見て、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法を適用しておりません。2023/06/26 9:58 - #3 特別法上の準備金等に関する注記（連結）
- ※3 利益剰余金には、租税特別措置法に基づいて計上した特別償却準備金、固定資産圧縮積立金を含んでおります。2023/06/26 9:58
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2023/06/26 9:58
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項