ポラリスHD(3010)の外部顧客への売上高 - ホテル事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 36億3744万
- 2013年6月30日 -70.28%
- 10億8088万
- 2013年9月30日 +107.78%
- 22億4585万
- 2013年12月31日 +56.76%
- 35億2071万
- 2014年3月31日 +34.08%
- 47億2043万
- 2014年6月30日 -77.31%
- 10億7099万
- 2014年9月30日 +116.55%
- 23億1923万
- 2014年12月31日 +58.11%
- 36億6682万
- 2015年3月31日 +34.74%
- 49億4068万
- 2015年6月30日 -75.04%
- 12億3333万
- 2015年9月30日 +108.63%
- 25億7305万
- 2015年12月31日 +50.43%
- 38億7060万
- 2016年3月31日 +34.97%
- 52億2435万
- 2016年6月30日 -72.1%
- 14億5779万
- 2016年9月30日 +100.1%
- 29億1705万
- 2016年12月31日 +35.85%
- 39億6274万
- 2017年3月31日 +25.24%
- 49億6299万
- 2017年6月30日 -78.58%
- 10億6318万
- 2017年9月30日 +120.14%
- 23億4048万
- 2017年12月31日 +44.22%
- 33億7541万
- 2018年3月31日 +34.1%
- 45億2642万
- 2018年6月30日 -73.1%
- 12億1745万
- 2018年9月30日 +107.5%
- 25億2621万
- 2018年12月31日 +47.88%
- 37億3564万
- 2019年3月31日 +32.99%
- 49億6788万
- 2019年6月30日 -71.81%
- 14億40万
- 2019年9月30日 +105.18%
- 28億7334万
- 2019年12月31日 +45.63%
- 41億8431万
- 2020年3月31日 +21.79%
- 50億9623万
- 2020年6月30日 -93.13%
- 3億5024万
- 2020年9月30日 +133.83%
- 8億1898万
- 2020年12月31日 +147.13%
- 20億2396万
- 2021年3月31日 +40.15%
- 28億3655万
- 2021年6月30日 -73.08%
- 7億6353万
- 2021年9月30日 +129.61%
- 17億5317万
- 2021年12月31日 +57.51%
- 27億6145万
- 2022年3月31日 +33%
- 36億7276万
- 2022年6月30日 -67.55%
- 11億9196万
- 2022年9月30日 +159.74%
- 30億9600万
- 2022年12月31日 +60.09%
- 49億5649万
- 2023年3月31日 +41.2%
- 69億9875万
- 2023年6月30日 -61%
- 27億2934万
- 2023年9月30日 +123.84%
- 61億942万
- 2023年12月31日 +67.38%
- 102億2600万
- 2024年3月31日 +41.86%
- 145億673万
- 2024年9月30日 -32.31%
- 98億2025万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/24 16:03
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。
Ⅱ 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/24 16:03
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2026/06/24 16:03
ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにホテル事業に係る有形固定資産については、定額法を採用しております。また、在外子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/06/24 16:03
1972年4月 ヒルトンインターナショナル 入社日本・韓国・グアム地区 営業本部長ヒルトン東京総支配人代行 2013年4月 当社 入社 執行役員営業本部長 2013年6月 当社 専務取締役ホテル事業本部長 2014年4月 当社 代表取締役専務 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度は、ミナシアとの経営統合、新規出店、既存運営ホテルの収益増加が寄与し、大幅な増収増益となりました。売上高は48,469百万円となり、前期比21,316百万円、78.5%増加いたしました。また、のれん償却費等を除外した営業利益は5,346百万円となり、前期比2,943百万円、122.5%増加いたしました。経常利益は4,200百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は5,900百万円となり、いずれも前期を大きく上回る結果となりました。2026/06/24 16:03
国内ホテル事業においては、インバウンドを含む堅調な宿泊需要を背景に、RevPARが前期比11.3%増加しました。当連結会計年度において客室稼働率は90.2%、ADRは12,954円、RevPARは11,682円となり、全体として高い稼働率を維持しながら客室単価の上昇を実現しました。また、インバウンド比率も51.7%となり、前年同期から4.0ポイント上昇いたしました。
事業面では、KOKO HOTELSへのブランド統合が完了し、ミナシアの組織統合・再編及び事務所移転も完了いたしました。これにより、今後のホテル数拡大に向けた運営基盤の整備が進みました。また、2026年3月期は8ホテルが開業し、新たに11ホテルの新規案件を獲得するなど、新規出店も順調に進捗しました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2026/06/24 16:03
ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにホテル事業に係る有形固定資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。