訂正有価証券報告書-第108期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、区分掲記していた流動負債の「従業員預り金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より流動負債の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動負債の「従業員預り金」に表示していた10百万円及び「その他」2,951百万円は、「その他」2,962百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、区分掲記していた流動負債の「設備関係支払手形」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より流動負債の「支払手形及び買掛金」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動負債の「設備関係支払手形」に表示していた170百万円及び「支払手形及び買掛金」7,699百万円は、「支払手形及び買掛金」7,870百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、区分掲記していた販売費及び一般管理費の「役員退職慰労引当金繰入額」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より販売費及び一般管理費の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、販売費及び一般管理費の「役員退職慰労引当金繰入額」に表示していた43百万円及び「その他」2,678百万円は、「その他」2,722百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、区分掲記していた営業外費用の「シンジケートローン手数料」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より営業外費用の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「シンジケートローン手数料」に表示していた4百万円及び「その他」26百万円は、「その他」30百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「未収消費税等の増減額」は、明瞭性の観点から、当連結会計年度より独立掲記することとしております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた338百万円は、「未収消費税等の増減額」△955百万円、「その他」1,294万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、区分掲記していた流動負債の「従業員預り金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より流動負債の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動負債の「従業員預り金」に表示していた10百万円及び「その他」2,951百万円は、「その他」2,962百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、区分掲記していた流動負債の「設備関係支払手形」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より流動負債の「支払手形及び買掛金」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動負債の「設備関係支払手形」に表示していた170百万円及び「支払手形及び買掛金」7,699百万円は、「支払手形及び買掛金」7,870百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、区分掲記していた販売費及び一般管理費の「役員退職慰労引当金繰入額」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より販売費及び一般管理費の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、販売費及び一般管理費の「役員退職慰労引当金繰入額」に表示していた43百万円及び「その他」2,678百万円は、「その他」2,722百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、区分掲記していた営業外費用の「シンジケートローン手数料」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より営業外費用の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「シンジケートローン手数料」に表示していた4百万円及び「その他」26百万円は、「その他」30百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「未収消費税等の増減額」は、明瞭性の観点から、当連結会計年度より独立掲記することとしております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた338百万円は、「未収消費税等の増減額」△955百万円、「その他」1,294万円として組み替えております。