建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)1.その他には、建物・機械等の設計・施工、情報処理サービス、物流サービス等を含んでいます。
2.(1)セグメント利益の調整額△2,694百万円には、セグメント間取引消去△137百万円、各報告セグメントに配賦していない全社費用△2,557百万円が含まれています。全社費用の主なものは、基礎的研究に係る費用です。

2019/06/25 13:08

#2 セグメント表の脚注（連結）

の他には、建物・機械等の設計・施工、情報処理サービス、物流サービス等を含んでいます。
2.(1)セグメント利益の調整額△2,936百万円には、セグメント間取引消去△154百万円、各報告セグメントに配賦していない全社費用△2,782百万円が含まれています。全社費用の主なものは、基礎的研究に係る費用です。
(2)セグメント資産の調整額47,530百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産85,531百万円が含まれています。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,321百万円は、研究開発等に係る設備投資額です。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。2019/06/25 13:08

#3 事業の内容

不 動 産 :東洋紡不動産㈱等の連結子会社2社は、不動産の販売・賃貸・管理等を行っています。
そ の 他 :東洋紡エンジニアリング㈱は、建物・機械等の設計・施工および機器の販売を行っています。また、同社は当社の工場設備の設計・施工等も受託しています。
㈱東洋紡システムクリエート(情報処理サービス)および東洋紡ロジスティクス㈱(物流サービス他)等の連結子会社4社と非連結子会社および関連会社7社は、それぞれ( )内の事業他を行っており、当社にもサービス等を提供しています。

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#4 固定資産処分損の注記

※4.固定資産処分損の内容は次のとおりです。

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1,787百万円	建物及び構築物	1,071百万円
機械装置及び運搬具	2,886	機械装置及び運搬具	785

※5.火災による損失
2018年9月6日に当社敦賀事業所第二で発生した火災による損失であり、その内訳は次のとおりです。

2019/06/25 13:08

#5 固定資産売却益の注記

※2.主な固定資産売却益の内容は次のとおりです。

前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物	3,261百万円	建物	30百万円
土地	7,534	土地	66

2019/06/25 13:08

#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりです。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
圧縮記帳額	-百万円	607百万円
(うち、建物及び構築物)(うち、機械装置及び運搬具)	--	(281)(327)

2019/06/25 13:08

#7 株式の保有状況

特定投資株式

銘柄	当事業年度	前事業年度	保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由	当社の株式の保有の有無
	株式数(株)	株式数(株)
	貸借対照表計上額(百万円)	貸借対照表計上額(百万円)
773	889
㈱大林組	581,252	581,252	発行会社は当社の主要な建物の建築・保全に関する取引先であり、安定的な取引関係を維持していくため保有するものです。	有
	648	677

銘柄	当事業年度	前事業年度	保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由	当社の株式の保有の有無
	株式数(株)	株式数(株)
	貸借対照表計上額(百万円)	貸借対照表計上額(百万円)

銘柄	当事業年度	前事業年度	保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由	当社の株式の保有の有無
	株式数(株)	株式数(株)
	貸借対照表計上額(百万円)	貸借対照表計上額(百万円)

(注)1.定量的な保有効果については記載が困難です。保有の合理性は、取締役会において、毎年、将来の事業戦略や事業上の関係などを含め、個別に検証を行い、保有継続の可否を判断することにより検証しています。
2.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。

2019/06/25 13:08