	前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)	当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
退職給付費用	901	501
減価償却費	1,399	1,399
研究開発費	11,521	13,140

販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度48%、当事業年度47%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度52%、当事業年度53%です。

2022/06/24 13:16

#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

⑤財務目標
2025中期経営計画において、「売上高」「営業利益」「営業利益率」「EBITDA」「当期純利益」「自己資本利益率(ROE)」「投下資本利益率(ROIC)」「D/Eレシオ」「Net Debt/EBITDA倍率」を重要財務指標としています。持続的な成長に向けて、積極的な投資マインドを社内に形成するため、営業利益に減価償却費を加えた「EBITDA」を指標に加えるとともに、資本効率を重視した経営を推進する目的で、投下資本利益率(ROIC)を指標に加え、成長性と効率性の両側面から経営資源の最適な配分に努めてまいります。
また、債務格付けの維持向上と資金調達上の安定性確保の観点から、有利子負債と自己資本の比率(D/Eレシオ)を重視しており、前回の中期経営計画では、D/Eレシオ1.0倍未満を目標とし、その目標を達成しました。2025中期経営計画では、将来の成長に向けた先行投資を、時機を逸することなく実施していくため、D/Eレシオの目標を1.2倍未満としています。併せて、キャッシュ・フローの創出力と有利子負債とのバランスを失することなくコントロールするため、Net Debt/EBITDA倍率の指標を加え、財務状態を安定的に管理していく方針です。

2022/06/24 13:16

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動によるキャッシュ・フローは、前年度比179億円収入が減少し、171億円の収入となりました。主な内容は、減価償却費201億円および税金等調整前当期純利益148億円による資金の増加と棚卸資産の増加による資金の減少182億円です。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)

2022/06/24 13:16