倉敷紡績(3106)の研究開発費の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 19億1800万
- 2014年3月31日 +34.52%
- 25億8000万
- 2015年3月31日 -5.08%
- 24億4900万
- 2016年3月31日 -6.7%
- 22億8500万
- 2017年3月31日 -13.79%
- 19億7000万
- 2018年3月31日 +3.45%
- 20億3800万
- 2019年3月31日 +11.87%
- 22億8000万
- 2020年3月31日 -3.07%
- 22億1000万
- 2021年3月31日 -12.94%
- 19億2400万
- 2022年3月31日 +5.2%
- 20億2400万
- 2023年3月31日 -5.98%
- 19億300万
- 2024年3月31日 +1.52%
- 19億3200万
- 2025年3月31日 -9.89%
- 17億4100万
- 2026年3月31日 -2.81%
- 16億9200万
個別
- 2013年3月31日
- 17億1900万
- 2014年3月31日 +36.77%
- 23億5100万
- 2015年3月31日 -7.23%
- 21億8100万
- 2016年3月31日 -7.84%
- 20億1000万
- 2017年3月31日 -15.02%
- 17億800万
- 2018年3月31日 +1.23%
- 17億2900万
- 2019年3月31日 +15.73%
- 20億100万
- 2020年3月31日 -3.4%
- 19億3300万
- 2021年3月31日 -18.21%
- 15億8100万
- 2022年3月31日 +7.4%
- 16億9800万
- 2023年3月31日 -4.3%
- 16億2500万
- 2024年3月31日 +5.17%
- 17億900万
- 2025年3月31日 -7.02%
- 15億8900万
- 2026年3月31日 -3.46%
- 15億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.(1)セグメント利益の調整額△1,104百万円には、全社費用△1,104百万円及びその他の調整額0百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない研究開発費であります。2026/06/25 13:02
(2)セグメント資産の調整額24,826百万円には、全社資産38,035百万円及びその他の調整額△13,208百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1)セグメント利益又は損失の調整額△1,126百万円には、全社費用△1,097百万円及びその他の調整額△28百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額32,928百万円には、全社資産51,070百万円及びその他の調整額△18,141百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額59百万円には、全社費用73百万円及びその他の調整額△14百万円が含まれております。全社費用は、報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却費であります。
(4)その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額22百万円には、全社資産の増加額52百万円及びその他の調整額△30百万円が含まれております。全社資産の増加額は、報告セグメントに帰属しない設備投資額であります。
2.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 13:02 - #3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/06/25 13:02
- #4 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 13:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 778 713 研究開発費 1,741 1,692 - #5 研究開発活動
- 研究開発は、当社の技術研究所を中心に実施しており、研究スタッフは、グループ全体で94名であります。2026/06/25 13:02
当連結会計年度の研究開発費は1,692百万円であり、各セグメント別の研究の目的、主要課題及び研究成果は、次のとおりであります。
(1)化成品事業