有価証券報告書-第106期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産 (リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は主として定額法、建物以外については、繊維事業及びその他は、主として定額法、ITインフラ流通事業及び工作・自動機械事業は定率法、ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっている。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。

建物及び構築物	2～60年
機械装置及び運搬具その他	2～20年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
ニ 長期前払費用
均等償却によっている。