有価証券報告書-第103期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産 (リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は主として定額法、建物以外については、衣料品・生活資材事業、化合繊・機能資材事業及びその他は、主として定額法、ITインフラ流通事業及び工作・自動機械事業は、定率法によっている。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。

建物及び構築物	2～60年
機械装置及び運搬具その他	2～20年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。
ニ 長期前払費用
均等償却によっている。