3116 トヨタ紡織

時価

3997億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

6.48-131.72倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.61-2.6倍
（2010-2024年）

4.04%

ROE 予

10.47%

ROA 予

4.17%

会計方針の変更を反映した当期首残高、貸付金の回収による収入、営業利益（△損失） - 日本他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	会計方針の変更を反映した当期首残高	貸付金の回収による収入	営業利益（△損失） - 日本	退職給付に係る負債	租税公課	貸倒引当金の増減額（△は減少）
2008/03	-	3.24億	-	-	204百万	62百万
2009/03	-	1.49億 -54%	-	-	138百万 -32.4%	247百万 +298.4%
2010/03	-	15.3億 +929.5%	-	-	150百万 +8.7%	-7百万赤転
2011/03	-	0.64億 -95.8%	-	-	147百万 -2%	-472百万赤拡
2012/03	-	1.99億 +210.9%	-	-	123百万 -16.3%	-138百万赤縮
2013/03	2207億	0.65億 -67.3%	-	-	121百万 -1.6%	102百万黒転
2014/03	2489億 +12.7%	0.85億 +30.8%	-	-	-	-
2015/03	-	0.97億 +14.1%	-	-	-	-
2016/03	-	1.38億 +42.3%	-	-	-	-
2017/03	-	0.69億 -50%	-	529億	-	-
2018/03	-	0.7億 +1.4%	258億	540億 +2.1%	-	-
2019/03	-	-	65.9億 -74.5%	577億 +6.9%	-	-
2020/03	-	-	103億 +55.5%	590億 +2.3%	-	-
2021/03	1768億 -29%	-	141億 +37.1%	554億 -6.1%	-	-
2022/03	-	-	96億 -31.7%	561億 +1.3%	-	-
2023/03	-	-	116億 +21.3%	555億 -1%	-	-
2024/03	-	-	107億 -8.5%	579億 +4.2%	-	-

2008年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: 3億2400万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: -
租税公課: 2億400万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 6200万

2009年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: 1億4900万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: -
租税公課: 1億3800万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 2億4700万

2010年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: 15億3400万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: -
租税公課: 1億5000万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -700万

2011年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: 6400万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: -
租税公課: 1億4700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -4億7200万

2012年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: 1億9900万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: -
租税公課: 1億2300万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1億3800万

2013年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 2207億4000万
貸付金の回収による収入: 6500万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: -
租税公課: 1億2100万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1億200万

2014年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 2488億6700万
貸付金の回収による収入: 8500万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: -
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2015年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: 9700万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: -
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2016年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: 1億3800万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: -
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2017年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: 6900万
営業利益（△損失） - 日本: -
退職給付に係る負債: 528億6100万
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2018年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: 7000万
営業利益（△損失） - 日本: 258億1000万
退職給付に係る負債: 539億7800万
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2019年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: -
営業利益（△損失） - 日本: 65億9200万
退職給付に係る負債: 576億7600万
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2020年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: -
営業利益（△損失） - 日本: 102億5300万
退職給付に係る負債: 589億8200万
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2021年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 1767億7700万
貸付金の回収による収入: -
営業利益（△損失） - 日本: 140億5700万
退職給付に係る負債: 553億7600万
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2022年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: -
営業利益（△損失） - 日本: 96億200万
退職給付に係る負債: 561億700万
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: -
営業利益（△損失） - 日本: 116億4300万
退職給付に係る負債: 555億2400万
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
貸付金の回収による収入: -
営業利益（△損失） - 日本: 106億5200万
退職給付に係る負債: 578億8300万
租税公課: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -