無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 2億6356万
- 2023年3月31日 +235.6%
- 8億8450万
個別
- 2022年3月31日
- 130万
- 2023年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のその他は、リース資産及び無形固定資産であります。2023/06/29 9:19
2.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)及び総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2008年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/06/29 9:19 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/29 9:19
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 489 163 その他無形固定資産 1,404 - - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。ただし、2008年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/06/29 9:19
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。ただし、2008年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。2023/06/29 9:19
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。