日東紡績（3110）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2億7600万
2010年9月30日 +90.58%: 5億2600万
2010年12月31日 +173.95%: 14億4100万
2011年3月31日 +42.19%: 20億4900万
2011年6月30日 -62.91%: 7億6000万
2011年9月30日 +10%: 8億3600万
2011年12月31日 -65.55%: 2億8800万
2012年3月31日 +521.18%: 17億8900万
2012年6月30日 -95.47%: 8100万
2012年9月30日 +999.99%: 11億4500万
2012年12月31日 +43.93%: 16億4800万
2013年3月31日 +223.91%: 53億3800万
2013年6月30日 -70.21%: 15億9000万
2013年9月30日 +119.31%: 34億8700万
2013年12月31日 +51.13%: 52億7000万
2014年3月31日 +25.41%: 66億900万
2014年6月30日 -68.78%: 20億6300万
2014年9月30日 +83.76%: 37億9100万
2014年12月31日 +79.93%: 68億2100万
2015年3月31日 +56.5%: 106億7500万
2015年6月30日 -66.07%: 36億2200万
2015年9月30日 -29.87%: 25億4000万
2015年12月31日 +35.67%: 34億4600万
2016年3月31日 -5.63%: 32億5200万
2016年6月30日: -18億6000万
2016年9月30日: -10億3400万
2016年12月31日: 41億4300万
2017年3月31日 +53.8%: 63億7200万
2017年6月30日 -44.68%: 35億2500万
2017年9月30日 +147.63%: 87億2900万
2017年12月31日 +28.8%: 112億4300万
2018年3月31日 +2.46%: 115億2000万
2018年6月30日 -95.41%: 5億2900万
2018年9月30日 +576.94%: 35億8100万
2018年12月31日 -28.99%: 25億4300万
2019年3月31日 +87.61%: 47億7100万
2019年6月30日: -2億5800万
2019年9月30日: 33億3500万
2019年12月31日 +64.83%: 54億9700万
2020年3月31日 +5.58%: 58億400万
2020年6月30日 -24.24%: 43億9700万
2020年9月30日 +22.67%: 53億9400万
2020年12月31日 +1%: 54億4800万
2021年3月31日 +38.75%: 75億5900万
2021年6月30日 -75.86%: 18億2500万
2021年9月30日 +125.15%: 41億900万
2021年12月31日 +55.32%: 63億8200万
2022年3月31日 +39.69%: 89億1500万
2022年6月30日 -29.22%: 63億1000万
2022年9月30日 +76.62%: 111億4500万
2022年12月31日 +11.96%: 124億7800万
2023年3月31日 -56.11%: 54億7600万
2023年6月30日 -54.66%: 24億8300万
2023年9月30日 +236.17%: 83億4700万
2023年12月31日 +29.42%: 108億300万
2024年3月31日 +55.6%: 168億1000万
2024年6月30日 -71.81%: 47億3900万
2024年9月30日 +66.53%: 78億9200万
2024年12月31日 +8.62%: 85億7200万
2025年3月31日 +67.14%: 143億2700万
2025年6月30日 -94.24%: 8億2500万
2025年9月30日 +999.99%: 96億9700万
2025年12月31日 +307.47%: 395億1200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 13:15
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/19 13:15