日清紡 HD(3105)の売上高 - ブレーキの推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 1104億8900万
- 2014年12月31日 +10.04%
- 1215億8000万
- 2015年12月31日 +3.52%
- 1258億6100万
- 2016年12月31日 -12.13%
- 1105億9000万
- 2017年12月31日 +4.56%
- 1156億3500万
- 2019年9月30日 -14.32%
- 990億7600万
- 2020年9月30日 -17.46%
- 817億8100万
- 2021年9月30日 +27.28%
- 1040億9200万
- 2022年9月30日 +10.91%
- 1154億4500万
- 2023年9月30日 +15.7%
- 1335億7100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年1月1日 至 2022年9月30日)2023/11/10 13:00
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円) - #2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- (固定資産に係る重要な減損損失)2023/11/10 13:00
(ブレーキ)
2023年8月22日開催の取締役会において、当社連結子会社であるTMD FRICTION GROUP S.A.(以下、「TMD社」といいます。)の発行する株式全て並びに当社がTMD社及びTMD社の子会社であるTMD FRICTION HOLDINGS GMBHに対して有する貸付債権を譲渡することを決議しました。 - #3 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
- ※1 売上高の季節的変動2023/11/10 13:00
前第3四半期連結累計期間(自 2022年1月1日 至 2022年9月30日)及び当第3四半期連結累計期間(自 2023年1月1日 至 2023年9月30日) - #4 減損損失の注記(連結)
- 当社グループが減損損失を認識した主要な資産の内訳は、以下のとおりです。2023/11/10 13:00
当社グループは、事業の種類を基礎に、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位を識別し、資産のグルーピングを行っています。場所 用途 種類 減損損失(百万円) TMD FRICTION SERVICES GMBH他エッセン事業所他(ドイツ他) 自動車用ブレーキ摩擦材製造用資産 建物及び構築物 5,277 機械装置及び運搬具 12,630 土地 577 有形固定資産のその他 7,472 無形固定資産のその他 2,588 計 28,547
TMDグループにおける自動車用ブレーキ摩擦材製造用資産については、当社連結子会社であるTMD FRICTION GROUP S.A.(以下、「TMD社」といいます。)の発行する株式全て並びに当社がTMD社及びTMD社の子会社であるTMD FRICTION HOLDINGS GMBHに対して有する貸付債権を、AEQH27 S.À.R.L.に譲渡することを決定したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。回収可能価額は、譲渡価額を勘案して算定しています。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営成績2023/11/10 13:00
当第3四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、マイクロデバイス事業は減収となりましたが、無線・通信事業やブレーキ事業が増収となったこと等により398,012百万円(前年同期比16,197百万円増、4.2%増)となりました。
営業利益は、ブレーキ事業の増益があった一方で、無線・通信事業やマイクロデバイス事業の減益等により10,769百万円(前年同期比3,511百万円減、24.6%減)となりました。 - #6 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- ② 企業結合を行う主な理由2023/11/10 13:00
当社グループは「事業活動を通じて社会に貢献する」ことを使命とし、「『環境・エネルギーカンパニー』グループとして超スマート社会を実現する」を事業方針に掲げ、ポートフォリオ変革によってさらなる成長を目指しています。現在、戦略的事業領域を「モビリティ」「インフラストラクチャー&セーフティー」「ライフ&ヘルスケア」の3つに定め、無線・通信事業、マイクロデバイス事業並びにブレーキ摩擦材・化学品・成形品・繊維などで構成されるケミカル事業を柱として企業活動を展開しています。
無線・通信事業においては、日本無線株式会社が中核となって、防災システムや監視制御システムなどの社会インフラから船舶や自動車などの移動体通信機器に至るまで、幅広い無線・通信技術で世界の人々の安全・安心と地球環境の保全に貢献しています。