日清紡 HD(3105)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 精密機器の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 1億8800万
- 2013年9月30日 +136.7%
- 4億4500万
- 2013年12月31日 +31.24%
- 5億8400万
- 2014年6月30日 -69.52%
- 1億7800万
- 2014年9月30日 +79.21%
- 3億1900万
- 2014年12月31日 -36.99%
- 2億100万
- 2015年6月30日 -84.58%
- 3100万
- 2015年9月30日 +712.9%
- 2億5200万
- 2015年12月31日 -5.16%
- 2億3900万
- 2016年6月30日 -21.76%
- 1億8700万
- 2016年9月30日 +132.62%
- 4億3500万
- 2016年12月31日 +68.05%
- 7億3100万
- 2017年6月30日 -52.8%
- 3億4500万
- 2017年9月30日 +20%
- 4億1400万
- 2017年12月31日 +142.51%
- 10億400万
- 2018年6月30日 +10.96%
- 11億1400万
- 2018年9月30日 +21.72%
- 13億5600万
- 2019年3月31日 -83.63%
- 2億2200万
- 2019年6月30日 -13.51%
- 1億9200万
- 2019年9月30日 +172.92%
- 5億2400万
- 2020年3月31日
- -2億3300万
- 2020年6月30日 -391.42%
- -11億4500万
- 2020年9月30日 -20.44%
- -13億7900万
- 2021年3月31日
- 5億4600万
- 2021年6月30日 +40.84%
- 7億6900万
- 2021年9月30日 -11.05%
- 6億8400万
- 2022年3月31日 -97.08%
- 2000万
- 2022年6月30日
- -7600万
- 2022年9月30日
- 3億5500万
- 2023年3月31日 -12.68%
- 3億1000万
- 2023年6月30日 +36.45%
- 4億2300万
- 2023年9月30日 +91.96%
- 8億1200万
- 2024年3月31日 -78.33%
- 1億7600万
- 2024年6月30日 +165.34%
- 4億6700万
- 2025年6月30日 +167.67%
- 12億5000万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ●リスクと影響の管理2026/03/26 16:00
日清紡グループは、重要な自然関連課題の依存・影響、およびリスクを特定するため、2024年度より無線・通信事業、ブレーキ事業、化学品事業、マイクロデバイス事業、精密機器事業、繊維事業の6事業を対象として、以下のステップで分析を行いました。
自然関連リスクの評価における第1ステップとして、分析対象とした事業による自然に対する依存と影響を、自然リスク評価ツールENCORE※により評価しました。次に分析対象とする原材料を選定した上で、事業に関連するバリューチェーン全体のリスク調査および評価を行いました。これらの評価結果を踏まえ、日清紡グループにおける自然関連リスクの重要課題を特定しました。特定した重要課題に対しては、日清紡グループの製造拠点の周辺および、バリューチェーンの上流における潜在的なリスクの懸念のある地域を分析しました。潜在的なリスクの懸念のある地域の分析に関する詳細は、「戦略」をご確認ください。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループでは、事業持株会社である当社のもと、日本無線㈱、㈱国際電気、日清紡マイクロデバイス㈱、日清紡ブレーキ㈱、日清紡メカトロニクス㈱、日清紡ケミカル㈱、日清紡テキスタイル㈱が、それぞれの所管する事業領域において、同一領域に属する子会社と一体的な事業活動を行っています。2026/03/26 16:00
したがって、当社グループの事業は当社及び各社が所管する事業領域における製品・サービスを基礎としたセグメントから構成されており、「無線・通信」、「マイクロデバイス」、「ブレーキ」、「精密機器」、「化学品」、「繊維」、「不動産」の7事業を報告セグメントとしています。
(2)各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類 - #3 事業の内容
- 2026/03/26 16:00
- #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 無線・通信事業及びマイクロデバイス事業における当連結会計年度末時点で未充足(又は部分的に未充足)の履行義務に配分した取引価格の総額及び収益の認識が見込まれる期間別の内訳は以下のとおりです。2026/03/26 16:00
なお、ブレーキ、精密機器、化学品、繊維、不動産事業及びその他事業については、当初に予想される契約期間が1年を超える重要な取引がないため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に関する情報の記載を省略しています。また、顧客との契約から生じる対価の中に、取引価格に含まれていない重要な金額はありません。
当連結会計年度 (単位:百万円) - #5 従業員の状況(連結)
- 2025年12月31日現在2026/03/26 16:00
(注) 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しています。セグメントの名称 従業員数(人) ブレーキ 1,645 [100] 精密機器 2,326 [675] 化学品 381 [64]
(2) 提出会社の状況 - #6 研究開発活動
- 当セグメントに係る研究開発費は3,611百万円です。2026/03/26 16:00
(4)精密機器
精密機器事業では、新製品開発と上市の加速を重点取組みテーマと位置づけ開発活動を行っています。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりです。2026/03/26 16:00
(注) 1 金額は製造原価により算出しています。セグメントの名称 金額(百万円) 前年同期比(%) ブレーキ 50,305 △3.2 精密機器 51,323 △3.2 化学品 7,039 △15.2
2 不動産事業は生産活動を行っていないため、上記金額には含まれていません。