有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 全社費用は、主に報告セグメントに配分していないグループ管理費用及び減価償却費並びに基礎技術の研究開発費です。2023/03/30 16:00
- #2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※5 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費は、次のとおりです。2023/03/30 16:00
- #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2023/03/30 16:00
前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 退職給付費用 1,601 百万円 1,366 百万円 研究開発費 14,787 百万円 17,081 百万円 貸倒引当金繰入額 319 百万円 109 百万円 - #4 研究開発活動
- 当社グループでは、“環境・エネルギー”を軸とし、「モビリティ」、「インフラストラクチャー&セーフティー」、「ライフ&ヘルスケア」に関わる3つの分野を戦略的事業領域に定め、これらの分野において高性能・高品質かつ競争力のある製品・技術の開発に力を注いでいます。そのために、グループ横断的な研究開発活動を行っており、無線・通信、マイクロデバイス、ブレーキ、化学品といった、多岐にわたる保有技術を融合してイノベーションを創出し、持続可能な社会へ資する新たなバリューを提供していきます。2023/03/30 16:00
当連結会計年度の研究開発費は25,864百万円であり、主な研究開発とその成果は次のとおりです。
(1)無線・通信 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (化学品事業)2023/03/30 16:00
エネルギー価格の上昇や原材料の高騰・調達難の影響を受けましたが、断熱製品は冷蔵冷凍設備・住宅用原液および硬質ブロック等の受注増により増収・増益となり、ガラス状カーボン製品も半導体製造装置用の受注増により増収・増益となりました。燃料電池用カーボンセパレータは海外定置用の受注増により増収となりましたが、研究開発費増等により減益となりました。機能化学品は水性架橋剤および電子材料用製品の受注増により増収となりましたが、製品構成の変化により減益となりました。
その結果、化学品事業全体では、売上高12,673百万円(組替後前年同期比13.7%増)、セグメント利益2,181百万円(組替後前年同期比4.9%増)となりました。