日清紡 HD（3105）の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 18億4600万
- 2009年3月31日 -9.37%
- 16億7300万
- 2010年3月31日 +20.62%
- 20億1800万
- 2011年3月31日 -1.59%
- 19億8600万
- 2012年3月31日 -7.4%
- 18億3900万
- 2013年3月31日 +2.61%
- 18億8700万
- 2014年3月31日 -6.2%
- 17億7000万
- 2015年3月31日 -11.3%
- 15億7000万
- 2016年3月31日 -7.39%
- 14億5400万
- 2017年3月31日 -6.95%
- 13億5300万
- 2018年3月31日 -45.97%
- 7億3100万
- 2018年12月31日 -6.84%
- 6億8100万
- 2019年12月31日 -17.33%
- 5億6300万
- 2020年12月31日 +12.79%
- 6億3500万
- 2021年12月31日 +0.31%
- 6億3700万
- 2022年12月31日 -1.1%
- 6億3000万
- 2023年12月31日 -20.16%
- 5億300万
- 2024年12月31日 +94.63%
- 9億7900万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- 2023年12月27日に取得したHVJホールディングス㈱、㈱国際電気及びその子会社7社との企業結合について、前連結会計年度において暫定的な会計処理を行っていましたが、当連結会計年度に確定しています。2025/03/28 16:01
この暫定的な会計処理の確定に伴い、当連結会計年度の連結財務諸表に含まれる比較情報において取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映されており、前連結会計年度末の連結貸借対照表は、のれんが3,523百万円減少し、建物及び構築物(純額)が125百万円、土地が6,224百万円、繰延税金負債が1,944百万円、非支配株主持分が880百万円それぞれ増加しています。なお、当該会計処理の確定の結果、前連結会計年度末の暫定的に算定されたのれんの金額3,556百万円は32百万円となり、当連結会計年度で全額を償却しています。
2 取得による企業結合 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2025/03/28 16:01
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～17年 - #3 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2025/03/28 16:01
なお、当該振替金額のうち、建物71百万円、土地76百万円及び有形固定資産のその他0百万円は当連結会計年度において売却がなされ、売却額234百万円は売上高に計上しており、販売用不動産への振替簿価147百万円は売上原価に計上しています。固定資産売却益として特別利益に計上した場合に比べて、当該会計処理により、売上総利益、営業利益及び経常利益が、それぞれ87百万円増加しています。前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 建物及び構築物 175 90 土地 884 82 - #4 固定資産売却損の注記（連結）
- (単位:百万円)2025/03/28 16:01
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 2 ― 機械装置及び運搬具 18 50 - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- (単位:百万円)2025/03/28 16:01
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 155 5 機械装置及び運搬具 129 297 - #6 固定資産廃棄損に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2025/03/28 16:01
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 25 16 機械装置及び運搬具 77 25 - #7 有形固定資産等明細表（連結）
- 建物 千葉事業所第2工場 2,498百万円2025/03/28 16:01
構築物 千葉事業所第2工場 512百万円
3 無形固定資産の金額が、資産の総額の100分の1以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しています。 - #8 減損損失に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2025/03/28 16:01
当社グループは、原則として、事業の種類等を基礎に、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位を識別し、資産のグルーピングを行っています。場所 用途 種類 減損損失 TMD FRICTION SERVICESGMBH他エッセン事業所他(ドイツ他) 自動車用ブレーキ摩擦材製造用資産 建物及び構築物 5,346 機械装置及び運搬具 12,795 土地 585 建設仮勘定 806 有形固定資産のその他 6,764 無形固定資産のその他 2,622 計 28,919
TMDグループにおける自動車用ブレーキ摩擦材製造用資産については、連結子会社であったTMD FRICTION GROUP S.A.(以下、「TMD社」といいます。)の発行する株式全て並びに当社がTMD社及びTMD社の子会社であるTMD FRICTION HOLDINGS GMBHに対して有する貸付債権を、AEQH27 S.A.R.L.に譲渡したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。回収可能価額は、譲渡価額を勘案して算定しています。 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 建物 2年～50年2025/03/28 16:01
構築物 3年～60年
機械及び装置 4年～17年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
