減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年3月31日
- 752万
- 2014年3月31日 -64.67%
- 265万
- 2015年3月31日 +133.41%
- 620万
- 2016年3月31日 +174.48%
- 1702万
- 2017年3月31日 -6.02%
- 1600万
- 2018年3月31日 -3.41%
- 1545万
- 2019年3月31日 +1.73%
- 1572万
- 2020年3月31日 -31.32%
- 1080万
- 2021年3月31日 -21.66%
- 846万
- 2022年3月31日 +23.69%
- 1046万
- 2023年3月31日 -15.91%
- 880万
- 2023年10月31日 -90.03%
- 87万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額1,484,027千円は、主に提出会社での余資運用資金1,446,808千円、長期前払費用 112,758千円となっております。2024/01/31 9:45
(3) 減価償却費の調整額691千円は、管理部門に属する資産の減価償却費になります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額605千円は、管理部門に属する資産の減価償却費になります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2024/01/31 9:45 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次の通りであります。2024/01/31 9:45
前事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日 至 2023年10月31日) 支払手数料 86,917 63,434 減価償却費 8,800 877 退職給付費用 1,888 876 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額です。2024/01/31 9:45
2 前連結会計年度の賃貸等不動産の期中増減額△1,054,658千円のうち、主な増加要因は不動産の新規取得1,648,010千円であり、主な減少要因は販売用不動産への保有目的変更2,481,352千円、減価償却費91,127千円。また固定資産売却損に計上した69,653千円です。
当連結会計年度の賃貸等不動産の期中増減額3,989,273千円のうち、主な増加要因は不動産の新規取得4,836,749千円であり、主な減少要因は販売用不動産への保有目的変更720,986千円、減価償却費132,445千円です。