構築物

【期間】

個別

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお主な耐用年数は以下の通りであります。

また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)

#2 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記（連結）

※4 固定資産の保有目的の変更
有形固定資産の建物及び構築物(純額)、土地並びにその他(純額)として計上していた資産の一部について、保有目的を変更したため、下記の通り販売用不動産に振り替えております。なお、当該資産は当事業年度末に譲渡が完了しております。

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りであります。

担保付債務は、次の通りであります。

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

建物 10～47年
構築物 10～38年
機械及び装置 10年