有価証券報告書-第91期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
| ① 有形固定資産(リース資産を除く) | |
| 建物(附属設備を除く)は主として定額法、その他は定率法によっております。 | |
| なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 |
| 建物 | 10年～47年 |
| その他 | 5年～15年 |
| ② 無形固定資産(リース資産を除く) | |
| ・自社利用のソフトウェア | 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 |
| ③ リース資産 | リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。 |
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