有価証券報告書-第23期(2024/01/01-2024/12/31)
(3)戦略と指標及び目標
①人的資本
<採用及び人材の育成指針>当社グループは、グループ企業行動憲章4.「従業員の多様性、人格、個性を尊重するとともに、安全で働き
やすい環境を確保し、ゆとりと豊かさを実現する。」という理念の下、以下の取組みを進めていきます。
1.安定的な新卒定期採用の継続による人員の最適化と次世代への技術継承
2.高度専門技能を有する人材の積極採用
3.積極的な女性社員の採用と社内からの登用による女性の基幹職※比率、管理職比率の向上
※基幹職:管理職と総合職を指す
4.次世代を担う優秀な若手人材の育成
5.基幹職及び管理職として活躍する多様な人材の育成
<基幹職・管理職における女性比率の目標>当社グループは2030年度末までに女性社員の活躍推進のため、女性の総合職比率、管理職比率の向上に
取り組んでまいります。なお、対象となる会社は、提出会社および当社グループの主要な事業を運営する東
亜紡織株式会社、トーア紡マテリアル株式会社、大阪新薬株式会社の4社です。
1.基幹職に占める女性の割合
2024年12月末 15.6%(20名/128名)
2030年12月末 25.0%(35名/140名)
2.管理職に占める女性の割合
2024年12月末 6.3%( 5名/ 79名)
2030年12月末 15.0%(12名/ 80名)
<教育・研修体系>当社グループは、社員を人的資本である「人財」と位置づけ、社員一人ひとりの能力やスキル向上を育む研修
制度と安全で働きやすい職場環境を確保するための職場教育を行なってまいります。
②気候変動
当社グループは、グループ企業行動憲章5.「環境問題への取組みは人類共通の課題であり、企業の存在と
活動に必須の要件であることを認識し、自主的、積極的に行動する。」という理念の下、二酸化炭素の排出量
削減を目的とし、以下の取組みを進めていきます。
1.燃料転換
2.再生可能エネルギーの導入
3.LCAを意識した商品の開発、技術開発
4.DXによる設備最適化制御でエネルギー消費を削減
5.省エネルギー活動の推進
カーボンニュートラルに向け2030年度二酸化炭素排出量を原単位で2013年度比46%削減を目標とし、グルー
プ全体で活動をしていきます。
①人的資本
<採用及び人材の育成指針>当社グループは、グループ企業行動憲章4.「従業員の多様性、人格、個性を尊重するとともに、安全で働き
やすい環境を確保し、ゆとりと豊かさを実現する。」という理念の下、以下の取組みを進めていきます。
1.安定的な新卒定期採用の継続による人員の最適化と次世代への技術継承
2.高度専門技能を有する人材の積極採用
3.積極的な女性社員の採用と社内からの登用による女性の基幹職※比率、管理職比率の向上
※基幹職:管理職と総合職を指す
4.次世代を担う優秀な若手人材の育成
5.基幹職及び管理職として活躍する多様な人材の育成
<基幹職・管理職における女性比率の目標>当社グループは2030年度末までに女性社員の活躍推進のため、女性の総合職比率、管理職比率の向上に
取り組んでまいります。なお、対象となる会社は、提出会社および当社グループの主要な事業を運営する東
亜紡織株式会社、トーア紡マテリアル株式会社、大阪新薬株式会社の4社です。
1.基幹職に占める女性の割合
2024年12月末 15.6%(20名/128名)
2030年12月末 25.0%(35名/140名)
2.管理職に占める女性の割合
2024年12月末 6.3%( 5名/ 79名)
2030年12月末 15.0%(12名/ 80名)
<教育・研修体系>当社グループは、社員を人的資本である「人財」と位置づけ、社員一人ひとりの能力やスキル向上を育む研修
制度と安全で働きやすい職場環境を確保するための職場教育を行なってまいります。
| 区分 | 内定 | 入社 | 入社2~ 5年程度 | 中堅社員 | 管理職 | |
| OJT | - | OJT | - | |||
| OFF-JT | 階層別 研修 | e-learning | 新入社員 研修 | 若手社員 研修 | 中堅社員 研修 | 管理職研修 |
| その他 研修 | - | コンプライアンス研修 | ||||
| 確定拠出型年金投資教育 | ||||||
| - | 海外研修 | - | ||||
| 職場別 研修 | 安全・衛生、品質管理、技術継承等 | |||||
②気候変動
当社グループは、グループ企業行動憲章5.「環境問題への取組みは人類共通の課題であり、企業の存在と
活動に必須の要件であることを認識し、自主的、積極的に行動する。」という理念の下、二酸化炭素の排出量
削減を目的とし、以下の取組みを進めていきます。
1.燃料転換
2.再生可能エネルギーの導入
3.LCAを意識した商品の開発、技術開発
4.DXによる設備最適化制御でエネルギー消費を削減
5.省エネルギー活動の推進
カーボンニュートラルに向け2030年度二酸化炭素排出量を原単位で2013年度比46%削減を目標とし、グルー
プ全体で活動をしていきます。