- 3306
- 2026/10/02
- 時価
- 34億円
- PER 予
- 1133.77倍
- 2010年以降
- 赤字-1780倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.62倍
- 2010年以降
- 0.61-3.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.52%
- ROE 予
- 0.14%
- ROA 予
- 0.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本製麻(3306)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1654万
- 2009年3月31日 -34.04%
- 1090万
- 2010年3月31日 -14.61%
- 931万
- 2011年3月31日 +24.47%
- 1159万
- 2012年3月31日 -17.79%
- 953万
- 2013年3月31日 +269.49%
- 3522万
- 2014年3月31日 +97.28%
- 6948万
- 2015年3月31日 -21.44%
- 5458万
- 2016年3月31日 -18.32%
- 4458万
- 2017年3月31日 -38.06%
- 2761万
- 2018年3月31日 -41.71%
- 1609万
- 2019年3月31日 -21.8%
- 1258万
- 2020年3月31日 +85.52%
- 2335万
- 2021年3月31日 -16.01%
- 1961万
- 2022年3月31日 +28.11%
- 2512万
- 2023年3月31日 +19.66%
- 3006万
- 2024年3月31日 +15.78%
- 3480万
- 2025年3月31日 +6.12%
- 3693万
個別
- 2008年3月31日
- 651万
- 2009年3月31日 -21.48%
- 511万
- 2010年3月31日 -27.36%
- 371万
- 2011年3月31日 -37.66%
- 231万
- 2012年3月31日 ±0%
- 231万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 2809万
- 2014年3月31日 +123.82%
- 6287万
- 2015年3月31日 -22.6%
- 4866万
- 2016年3月31日 -29.32%
- 3440万
- 2017年3月31日 -42.8%
- 1967万
- 2018年3月31日 -66.74%
- 654万
- 2019年3月31日 -43.54%
- 369万
- 2020年3月31日 +243.65%
- 1269万
- 2021年3月31日 -19.17%
- 1026万
- 2022年3月31日 -23.5%
- 785万
- 2023年3月31日 -30.37%
- 546万
- 2024年3月31日 +47.5%
- 806万
- 2025年3月31日 -8.71%
- 736万
- 2026年3月31日 +73.93%
- 1280万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (注)全社資産は、主に余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。2026/06/22 11:07
(注)調整額は、主に基幹システムの更新に伴う設備投資額であります。(単位:千円) 減価償却費 71,735 966 ― 72,702 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 466,203 20,624 8,330 495,158
【関連情報】 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2026/06/22 11:07
無形固定資産
全社の基幹システム(ソフトウエア)であります。 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
- (注)全社資産は、主に余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。2026/06/22 11:07
(注)調整額は、主に基幹システムの更新に伴う設備投資額であります。(単位:千円) 減価償却費 71,735 966 ― 72,702 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 466,203 20,624 8,330 495,158 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の貸借対照表に計上した金額2026/06/22 11:07
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報有形固定資産 1,622,081千円 無形固定資産 12,805千円
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として事業セグメントを基礎とし、資産のグルーピングを行っております。収益性が著しく低下した資産グループについて、固定資産の帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上します。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/06/22 11:07
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法