- 3306
- 2026/08/28
- 時価
- 26億円
- PER 予
- 869.42倍
- 2010年以降
- 赤字-1780倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.24倍
- 2010年以降
- 0.61-3.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.68%
- ROE 予
- 0.14%
- ROA 予
- 0.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
食品工場、不動産開発事業用の有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
上記以外の有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
長期前払費用…定額法2018/06/29 9:07 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
また、当社において平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/06/29 9:07