日本製麻(3306)の構築物(純額)の推移 - 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億488万
- 2009年3月31日 -8.4%
- 9607万
- 2010年3月31日 -19.48%
- 7736万
- 2011年3月31日 -6.25%
- 7252万
- 2012年3月31日 -52.59%
- 3438万
- 2013年3月31日 -7.82%
- 3169万
- 2014年3月31日 -8.25%
- 2908万
- 2015年3月31日 -8.08%
- 2673万
- 2016年3月31日 -8.07%
- 2457万
- 2017年3月31日 -9.74%
- 2218万
- 2018年3月31日 -10.62%
- 1982万
- 2019年3月31日 -11.83%
- 1748万
- 2020年3月31日 -13.37%
- 1514万
- 2021年3月31日 -15.22%
- 1283万
- 2022年3月31日 -17.68%
- 1056万
- 2023年3月31日 -21.41%
- 830万
- 2024年3月31日 -17.76%
- 683万
- 2025年3月31日 +51.13%
- 1032万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記(連結)
- 財団を組成して担保に供している資産2025/06/27 9:17
その他担保に供している資産前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 162,365千円 217,882千円 機械装置及び運搬具 37,466千円 239,150千円
担保対応債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 14,370千円 14,275千円 投資有価証券 116,103千円 127,995千円 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/27 9:17
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。