建物（純額）

有報情報

#1 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	309,836千円	263,687千円
土地	132,921千円	120,844千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/27 11:00

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※5 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	91,216千円	97,157千円
機械装置及び運搬具	314,031千円	324,775千円

2016/06/27 11:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	岐阜事業所	バイオマスボイラー購入他	113,202千円
	浜松事業所	バイオマスボイラー能力増強工事他	38,000千円
建物	本社	本社移転工事他	22,124千円
	名古屋事業所	インクジェット関係施設増設工事他	11,770千円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	岐阜事業所	乾絨機6号更新工事他	39,940千円
	浜松事業所	5号ドライヤー更新工事他	12,760千円
建物	本社	本社移転工事他	15,035千円

3 「減価償却累計額」の欄には、減損損失累計額が含まれております。

2016/06/27 11:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社は、自社利用のソフトウェアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 11:00