仕掛品
連結
- 2017年3月31日
- 3億3910万
- 2018年3月31日 -4.17%
- 3億2495万
個別
- 2017年3月31日
- 2億5501万
- 2018年3月31日 -3.66%
- 2億4567万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- <資産>資産合計は15,339百万円で、前連結会計年度末比469百万円の増加となりました。2018/06/29 10:33
流動資産は6,626百万円で、前連結会計年度末比126百万円の減少であり、受取手形及び売掛金の減少80百万円、原材料及び貯蔵品の減少24百万円、製品仕掛品の減少14百万円が主な要因であります。
固定資産は8,713百万円で、前連結会計年度末比595百万円の増加となりました。これは建物及び構築物の増加124百万円、リース資産の増加192百万円、投資有価証券の増加275百万円が主な要因であります。 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
②その他有価証券
時価のあるもの:決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却
原価は移動平均法により算定)
時価のないもの:移動平均法による原価法
(2)たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品 個別法
製品 移動平均法
仕掛品 加工仕掛品は売価還元法
その他の仕掛品は移動平均法
原材料・貯蔵品
移動平均法2018/06/29 10:33 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算出)
時価のないもの
移動平均法による原価法
②デリバティブ取引により生じる債権及び債務
時価法
③たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a. 商品 個別法
b. 製品 移動平均法
c. 仕掛品
加工仕掛品については売価還元法
その他の仕掛品については移動平均法
d. 原材料・貯蔵品 移動平均法2018/06/29 10:33