有価証券報告書-第98期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「貸与資産経費」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「雑損失」に表示していた25,132千円は、「貸与資産経費」7,277千円、「雑損失」17,855千円として組み替えております。
「営業活動によるキャッシュ・フロー」における「雇用調整助成金」及び「雇用調整助成金の受取額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「雇用調整助成金」△24,180千円、「雇用調整助成金の受取額」24,180千円を区分掲記するとともに、「小計」1,804,167千円を1,779,987千円に変更しております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「貸与資産経費」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「雑損失」に表示していた25,132千円は、「貸与資産経費」7,277千円、「雑損失」17,855千円として組み替えております。
「営業活動によるキャッシュ・フロー」における「雇用調整助成金」及び「雇用調整助成金の受取額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「雇用調整助成金」△24,180千円、「雇用調整助成金の受取額」24,180千円を区分掲記するとともに、「小計」1,804,167千円を1,779,987千円に変更しております。