(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において区分掲記しておりました「製品売上高」、「商品売上高」及び「不動産賃貸収入」について、損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、当事業年度より「売上高」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度において区分掲記しておりました「製品売上高」8,322,523千円、「商品売上高」216,677千円及び「不動産賃貸収入」595,551千円は、「売上高」9,134,751千円として表示しております。
前事業年度において区分掲記しておりました「商品期首棚卸高」、「製品期首棚卸高」、「当期商品仕入高」、「当期製品製造原価」、「他勘定振替高」、「商品期末棚卸高」、「製品期末棚卸高」、「商品及び製品売上原価」及び「不動産賃貸原価」について、損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、当事業年度より「売上原価」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度において区分掲記しておりました「商品期首棚卸高」61,028千円、「製品期首棚卸高」1,123,913千円、「当期商品仕入高」86,464千円、「当期製品製造原価」5,817,104千円、「他勘定振替高」35,883千円、「商品期末棚卸高」41,274千円、「製品期末棚卸高」1,169,881千円、「商品及び製品売上原価」5,841,470千円及び「不動産賃貸原価」278,212千円は、「売上原価」6,119,683千円として表示しております。
また、前事業年度の製造原価明細書を売上原価明細書に変更しております。
前事業年度において費目別に区分掲記しておりました「販売費及び一般管理費」について、損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、当事業年度より「販売費及び一般管理費」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
なお、前事業年度及び当事業年度における「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、財務諸表「注記事項(損益計算書関係)※4」に記載しております。