テルマー湯 HD(3521)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 671万
- 2010年9月30日 +320.18%
- 2819万
- 2010年12月31日 +136.92%
- 6680万
- 2011年3月31日 -7.22%
- 6198万
- 2011年6月30日 -70.51%
- 1828万
- 2011年9月30日 +216.28%
- 5781万
- 2011年12月31日 +130.86%
- 1億3347万
- 2012年3月31日 +1.22%
- 1億3510万
- 2012年6月30日 -77.63%
- 3022万
- 2012年9月30日 +97.14%
- 5959万
- 2012年12月31日 +111.87%
- 1億2625万
- 2013年3月31日 -15.66%
- 1億648万
- 2013年6月30日 -80.23%
- 2105万
- 2013年9月30日 -88.14%
- 249万
- 2013年12月31日
- -409万
- 2014年3月31日 -812.91%
- -3742万
- 2014年6月30日
- 3518万
- 2014年9月30日 +105.21%
- 7220万
- 2014年12月31日 -0.19%
- 7206万
- 2015年3月31日
- -7130万
- 2015年6月30日
- -3434万
- 2015年9月30日 -907.19%
- -3億4588万
- 2015年12月31日 -19.64%
- -4億1379万
- 2016年3月31日 -16.58%
- -4億8242万
- 2016年6月30日
- -4076万
- 2016年9月30日 -33.49%
- -5441万
- 2016年12月31日
- 720万
- 2017年3月31日 +244.48%
- 2481万
- 2017年6月30日 +20.49%
- 2989万
- 2017年9月30日 +160.4%
- 7785万
- 2017年12月31日 +48.75%
- 1億1580万
- 2018年3月31日 +40.29%
- 1億6246万
- 2018年6月30日 -72.07%
- 4538万
- 2018年9月30日 +163.13%
- 1億1941万
- 2018年12月31日 +52.83%
- 1億8250万
- 2019年3月31日 -3.91%
- 1億7536万
- 2019年6月30日 -53.63%
- 8132万
- 2019年9月30日 +86.85%
- 1億5194万
- 2019年12月31日 +12.55%
- 1億7101万
- 2020年3月31日 +2.24%
- 1億7484万
- 2020年6月30日
- -1億1203万
- 2020年9月30日 -52.58%
- -1億7094万
- 2020年12月31日
- -1億6713万
- 2021年3月31日
- -1億5846万
- 2021年6月30日
- -8365万
- 2021年9月30日 -52.99%
- -1億2799万
- 2021年12月31日
- -2076万
- 2022年3月31日 -0.4%
- -2085万
- 2022年6月30日
- -1188万
- 2022年9月30日 -429.52%
- -6291万
- 2022年12月31日
- -5572万
- 2023年3月31日
- 4989万
- 2023年6月30日
- -2706万
- 2023年9月30日
- -823万
- 2023年12月31日
- 3819万
- 2024年3月31日 +151.84%
- 9619万
- 2024年6月30日 -77.79%
- 2136万
- 2024年9月30日 +281.98%
- 8161万
- 2024年12月31日 +89.4%
- 1億5458万
- 2025年3月31日 +23.76%
- 1億9131万
- 2025年6月30日 -87.49%
- 2393万
- 2025年9月30日 +140.82%
- 5764万
- 2025年12月31日 +119.16%
- 1億2633万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/30 9:29
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 9:29
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。