構築物(純額)
個別
- 2017年4月30日
- 2094万
- 2018年4月30日 +81.81%
- 3807万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~50年
機械及び装置 7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/07/26 14:58 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2018/07/26 14:58
前連結会計年度(自 平成28年5月1日至 平成29年4月30日) 当連結会計年度(自 平成29年5月1日至 平成30年4月30日) 建物及び構築物 179千円 ―千円 土地 428 ― - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/07/26 14:58
前連結会計年度(自 平成28年5月1日至 平成29年4月30日) 当連結会計年度(自 平成29年5月1日至 平成30年4月30日) 建物及び構築物 44千円 ―千円 機械装置及び運搬具 5,466 ― - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2018/07/26 14:58
前連結会計年度(平成29年4月30日) 当連結会計年度(平成30年4月30日) 受取手形 1,238,390 1,047,266 建物及び構築物 314,091 34,339 土地 696,137 491,293 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2018/07/26 14:58
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 仕立作業場の拡張 24,303 千円 構築物 屋外貯蔵庫の改修 8,175 機械及び装置 組網機の改修 25,758
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。2018/07/26 14:58
当社グループは、事業用資産については、原則として各社を基準としてグルーピングを行っており、処分が決定された資産等については個々の資産ごとに減損の要否を判定しております。場所 用途 種類 減損金額 広島県呉市 仕立工場 建物及び構築物 17,010千円 富山県高岡市 宿舎 建物及び構築物ほか 10,371千円
前連結会計年度において、仕立作業場及び宿舎の取壊しの意思決定を行ったため、帳簿価額を全額減額とし、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~12年
また、在外連結子会社は定額法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/07/26 14:58