小松マテーレ(3580)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9億6100万
- 2009年3月31日 -7.08%
- 8億9300万
- 2009年12月31日 -25.53%
- 6億6500万
- 2010年3月31日 +19.25%
- 7億9300万
- 2010年6月30日 -66.58%
- 2億6500万
- 2010年9月30日 +161.13%
- 6億9200万
- 2010年12月31日 +49.42%
- 10億3400万
- 2011年3月31日 +13.44%
- 11億7300万
- 2011年6月30日 -59.16%
- 4億7900万
- 2011年9月30日 +82.25%
- 8億7300万
- 2011年12月31日 +29.9%
- 11億3400万
- 2012年3月31日 +26.54%
- 14億3500万
- 2012年6月30日 -85.92%
- 2億200万
- 2012年9月30日 +294.06%
- 7億9600万
- 2012年12月31日 +38.57%
- 11億300万
- 2013年3月31日 +8.79%
- 12億
- 2013年6月30日 -61.17%
- 4億6600万
- 2013年9月30日 +62.66%
- 7億5800万
- 2013年12月31日 +13.59%
- 8億6100万
- 2014年3月31日 -10.34%
- 7億7200万
- 2014年6月30日 -72.02%
- 2億1600万
- 2014年9月30日 +39.35%
- 3億100万
- 2014年12月31日 +41.86%
- 4億2700万
- 2015年3月31日 +48.01%
- 6億3200万
- 2015年9月30日 -21.36%
- 4億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 8億1500万
- 2009年3月31日 -11.04%
- 7億2500万
- 2010年3月31日 -13.52%
- 6億2700万
- 2011年3月31日 +2.39%
- 6億4200万
- 2012年3月31日 +48.75%
- 9億5500万
- 2013年3月31日 +10.89%
- 10億5900万
- 2014年3月31日 -22.85%
- 8億1700万
- 2015年3月31日 -14.08%
- 7億200万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用しない非連結子会社
合同会社アマイケ
持分法を適用しない理由
持分法を適用しない非連結子会社は、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2025/06/19 14:51 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 加えて、中期経営計画に掲げる基盤強化策の一環として人的資本経営を実践していくため、福利厚生の充実を図りました。具体的には、当社の東京営業所をファッショントレンドの中心地である東京・青山の「ポーラ青山ビルディング」へ移転し、本社や工場オフィス、並びに構内福利厚生施設をリニューアルいたしました。このように当社は社員が働きやすく、モチベーションを高め、新たな職務にチャレンジしていける環境整備を進めてまいります。2025/06/19 14:51
以上の結果、当連結会計年度の売上高は395億26百万円(前期比7.8%増)、営業利益は21億81百万円(前期比17.5%増)、経常利益は28億38百万円(前期比7.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は29億34百万円(前期比59.2%増)となり、前期比増収増益となりました。
セグメントの業績につきましては、次のとおりであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 持分法を適用しない理由2025/06/19 14:51
持分法を適用しない非連結子会社は、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項 - #4 配当政策(連結)
- 当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題のひとつとして考え、安定的な配当を継続的に行うことを基本方針としております。今後の事業拡大のための設備投資等に必要となる内部留保の確保、財務状況、将来の業績などを総合的に勘案し、配当を実施いたします。2025/06/19 14:51
連結配当性向については、親会社株主に帰属する当期純利益の40%以上を目安としながら、これを達成すべく収益基盤の強化・向上を図ってまいりました。
当期は増収増益により、株主還元を重視し、期末の剰余金の配当につきましては、1株につき13円(普通配当)とし、年間配当金については、前期比3円の増配となる1株当たり25円(普通配当)といたしました。 - #5 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社は根上工業㈱であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。2025/06/19 14:51
Ⅱ 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)流動資産合計 8,741 百万円 売上高 5,786 百万円 税引前当期純利益 1,113 百万円 当期純利益 768 百万円
1.関連当事者との取引 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/19 14:51
1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。