構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～8年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2019/06/25 11:01

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
土地	2,677千円	-千円
建物及び構築物	-	360
機械装置及び運搬具	155	276

2019/06/25 11:01

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	116千円	5,721千円
機械装置及び運搬具	4,935	21,360

2019/06/25 11:01

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1)工場財団の組成(本社、穂積工場)

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	270,596千円	298,261千円
機械装置及び運搬具	108,594	108,205

(2)根抵当(本社、穂積工場)

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	84,203千円	79,059千円
機械装置及び運搬具	33,096	23,409

(3)個別担保(穂積工場、売電債権)

2019/06/25 11:01

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2019/06/25 11:01

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～22年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2019/06/25 11:01