岐センの構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 8271万
2009年3月31日 -8.63%: 7557万
2010年3月31日 -9.25%: 6858万
2011年3月31日 -6.72%: 6397万
2012年3月31日 -9.06%: 5817万
2013年3月31日 -6.55%: 5436万
2014年3月31日 -44.49%: 3017万
2015年3月31日 +30.22%: 3929万
2016年3月31日 +236.68%: 1億3230万
2017年3月31日 +1.4%: 1億3416万
2018年3月31日 -5.57%: 1億2668万
2019年3月31日 +16.06%: 1億4703万
2020年3月31日 -5.74%: 1億3859万
2021年3月31日 -3.97%: 1億3308万
2022年3月31日 -1.57%: 1億3099万
2023年3月31日 -39.24%: 7958万
2024年3月31日 -7.24%: 7382万
2025年3月31日 -6.4%: 6910万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
ハリース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2025/06/24 9:53

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	-千円	64千円
機械装置及び運搬具	-	4,150

2025/06/24 9:53

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)工場財団の組成

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	186,077千円	201,535千円
機械装置及び運搬具	72,571	50,531

(2)根抵当

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	339,818千円	328,525千円
機械装置及び運搬具	1,536,222	1,347,478

(3)個別担保

2025/06/24 9:53

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2025/06/24 9:53