建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。

2020/12/17 10:19

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2020/12/17 10:19

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間連結会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
建物及び構築物	-千円	130千円
機械装置及び運搬具	7,019	-

2020/12/17 10:19

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(本社、穂積工場)

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当中間連結会計期間(2020年9月30日)
建物及び構築物	291,026千円	285,046千円
機械装置及び運搬具	87,156	80,743

(2)根抵当
(本社、穗積工場)

2020/12/17 10:19

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～22年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2020/12/17 10:19

#6 重要な特別損失の注記

※2 特別損失の主要項目

	前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
建物除却損	-千円	130千円
機械及び装置除却損	7,019	-

2020/12/17 10:19