退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 3億8022万
- 2009年6月30日 -7.51%
- 3億5167万
- 2010年6月30日 -0.36%
- 3億5041万
- 2011年6月30日 -5.23%
- 3億3208万
- 2012年6月30日 +27.45%
- 4億2322万
- 2013年6月30日 +14.41%
- 4億8422万
個別
- 2008年6月30日
- 3億7786万
- 2009年6月30日 -7.32%
- 3億5021万
- 2010年6月30日 -0.52%
- 3億4840万
- 2011年6月30日 -5.31%
- 3億2989万
- 2012年6月30日 +27.46%
- 4億2048万
- 2013年6月30日 +14.42%
- 4億8111万
- 2014年6月30日 +11.33%
- 5億3563万
- 2015年6月30日 +7.87%
- 5億7780万
- 2016年6月30日 +5.92%
- 6億1201万
- 2017年6月30日 -1.41%
- 6億341万
- 2018年6月30日 -0.56%
- 6億
- 2019年6月30日 -2.74%
- 5億8355万
- 2020年6月30日 +1.03%
- 5億8954万
- 2021年6月30日 -0.69%
- 5億8545万
- 2022年6月30日 -3.74%
- 5億6354万
- 2023年6月30日 -1.29%
- 5億5629万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/09/28 12:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年6月30日) 当事業年度(2023年6月30日) 賞与引当金 29,298千円 27,429千円 退職給付引当金 171,882 169,671 減価償却費 171,243 126,514
前事業年度(2022年6月30日) - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品・仕掛品・原材料
月次総平均法(補助材料の一部については個別法)による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2023/09/28 12:08