レナウン(3606)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2009年2月28日
- 259億7600万
- 2010年2月28日 -57.92%
- 109億3100万
- 2010年11月30日 +6.14%
- 116億200万
- 2011年2月28日 -16.64%
- 96億7200万
- 2011年5月31日 +2.4%
- 99億400万
- 2011年8月31日 -5.33%
- 93億7600万
- 2011年11月30日 -11.25%
- 83億2100万
- 2012年2月29日 -1.05%
- 82億3400万
- 2012年5月31日 +6.02%
- 87億3000万
- 2012年8月31日 +1.68%
- 88億7700万
- 2012年11月30日 +1.43%
- 90億400万
- 2013年2月28日 -7.95%
- 82億8800万
- 2013年5月31日 +4.04%
- 86億2300万
- 2013年8月31日 -2.5%
- 84億700万
- 2013年11月30日 -2.82%
- 81億7000万
- 2014年2月28日 -4.99%
- 77億6200万
- 2014年5月31日 +1.87%
- 79億700万
- 2014年8月31日 -1.06%
- 78億2300万
- 2014年11月30日 -1.23%
- 77億2700万
- 2015年2月28日 -2.6%
- 75億2600万
- 2015年5月31日 +1.41%
- 76億3200万
- 2015年8月31日 -7.76%
- 70億4000万
- 2015年11月30日 +0.11%
- 70億4800万
- 2016年2月29日 -7.41%
- 65億2600万
- 2016年5月31日 -3.06%
- 63億2600万
- 2016年8月31日 -4.55%
- 60億3800万
- 2016年11月30日 +0.5%
- 60億6800万
- 2017年2月28日 -2.6%
- 59億1000万
- 2017年5月31日 -2.72%
- 57億4900万
- 2017年8月31日 +7.48%
- 61億7900万
- 2017年11月30日 +1.83%
- 62億9200万
- 2018年2月28日 +88.32%
- 118億4900万
- 2018年5月31日 -3.35%
- 114億5200万
- 2018年8月31日 -0.2%
- 114億2900万
- 2018年11月30日 -7.11%
- 106億1600万
- 2019年2月28日 -11.94%
- 93億4800万
- 2019年5月31日 +2.61%
- 95億9200万
- 2019年8月31日 -0.58%
- 95億3600万
- 2019年12月31日 -9.26%
- 86億5300万
個別
- 2009年2月28日
- 246億400万
- 2010年2月28日 -5.09%
- 233億5200万
- 2011年2月28日 -4.71%
- 222億5100万
- 2012年2月29日 -62.81%
- 82億7500万
- 2013年2月28日 +1.96%
- 84億3700万
- 2014年2月28日 -8.02%
- 77億6000万
- 2015年2月28日 -0.88%
- 76億9200万
- 2016年2月29日 -14.94%
- 65億4300万
- 2017年2月28日 -6.8%
- 60億9800万
- 2018年2月28日 +83.39%
- 111億8300万
- 2019年2月28日 -13.97%
- 96億2100万
- 2019年12月31日 -10.54%
- 86億700万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2019/01/11 15:31
- #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2019/01/11 15:31
当社グループは、原則として、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基準として資産をグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 北海道札幌市、他 事業用資産(店舗) 建物及び構築物 72 有形固定資産その他(工具、器具及び備品) 74 投資その他の資産その他(長期前払費用) 5 機械装置及び運搬具 2 有形固定資産その他(工具、器具及び備品等) 37 無形固定資産その他(ソフトウエア等) 1 計 ― ― 207
上記の事業用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっており、将来における収益の改善が見込まれないため、回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額207百万円を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないためゼロとしております。