有価証券報告書-第116期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品、仕掛品及び貯蔵品については、総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2)商品及び原材料については、移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。