ウッドワン(7898)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 134億5600万
- 2009年3月31日 -18.24%
- 110億200万
- 2010年3月31日 -1.08%
- 108億8300万
- 2011年3月31日 -7.77%
- 100億3700万
- 2012年3月31日 -7.88%
- 92億4600万
- 2013年3月31日 +0.11%
- 92億5600万
- 2014年3月31日 +0.67%
- 93億1800万
- 2015年3月31日 +6.81%
- 99億5300万
- 2016年3月31日 -12.3%
- 87億2900万
- 2017年3月31日 -4.42%
- 83億4300万
- 2018年3月31日 -5.57%
- 78億7800万
- 2019年3月31日 -8.77%
- 71億8700万
- 2020年3月31日 -5.26%
- 68億900万
- 2021年3月31日 +21.02%
- 82億4000万
- 2022年3月31日 +14.88%
- 94億6600万
- 2023年3月31日 +0.27%
- 94億9200万
- 2024年3月31日 -2.83%
- 92億2300万
- 2025年3月31日 -0.03%
- 92億2000万
- 2026年3月31日 -6.62%
- 86億1000万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は次のとおりです。2026/06/24 9:45
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 5百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 3 0 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりです。2026/06/24 9:45
(注)前連結会計年度における固定資産売却益は、主にニュージーランド子会社ギスボン工場閉鎖に伴う有形固定資産の売却によるものです。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 604百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 865 8 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/24 9:45
当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基本として資産をグルーピングしています。使用見込みのない遊休資産、美術品は個別にグルーピングしています。この遊休資産に関して、正味売却価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しています。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 計 61 ニュージーランド(注) 事業用資産 建物及び構築物 729 機械装置及び運搬具 1,113 建設仮勘定 128 その他(工具、器具及び備品・リース資産) 238 計 2,209
美術品については、美術専門家等の第三者より入手した価格に基づき算定した価格を回収可能価額とし、そのうち帳簿価額に対して著しい下落をしている美術品について回収可能価額まで減額し、特別損失に計上しています。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における連結財政状態は、円安により外貨建て資産の円貨換算額が増加した影響もあり、前連結会計年度に比べ資産が2,144百万円増加、負債が2,464百万円増加、純資産が320百万円減少しました。2026/06/24 9:45
資産2,144百万円の増加は、流動資産が865百万円増加、固定資産が1,278百万円増加したことによるものです。流動資産865百万円の増加は、主に現金及び預金が1,312百万円減少したものの、売掛金が1,039百万円増加、その他流動資産が844百万円増加、棚卸資産が303百万円増加したことによるものです。また、固定資産1,278百万円の増加は、主に前年実施したニュージーランド子会社のギスボン工場売却に関連した債権等のその他(流動資産)への振替により、投資その他の資産が1,675百万円減少したものの、有形固定資産が2,979百万円増加(為替影響除きでは421百万円増加)したことによるものです。有形固定資産2,979百万円の増加は、主に同子会社の収益性低下を踏まえ当該事業に係る固定資産の減損処理等により、機械装置及び運搬具が1,099百万円減少、建物及び構築物が610百万円減少したものの、同子会社の立木が2,656百万円増加、2024年11月の火災により被災した設備の入替等により建設仮勘定が1,812百万円増加したこと等によるものです。
負債2,464百万円の増加は、流動負債が650百万円増加、固定負債が1,814百万円増加したことによるもので、主に電子記録債務が479百万円減少したものの、国内及び海外子会社での設備資金や運転資金の調達等により、有利子負債が2,915百万円増加(為替影響除きでは1,694百万円増加)したことによるものです。