固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 88億2885万
- 2015年3月31日 +9.03%
- 96億2605万
個別
- 2014年3月31日
- 92億781万
- 2015年3月31日 +5.08%
- 96億7533万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2015/06/24 13:09
前連結会計年度(自平成25年4月1日 至平成26年3月31日) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (5)企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2015/06/24 13:09
(注)取得日レートにより換算しております。流動資産 238,636千円 固定資産 354,465 資産合計 593,101
2.株式取得 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産及び投資不動産
定率法(ただし、平成12年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5~50年
機械装置 8年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/24 13:09 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2015/06/24 13:09前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物
機械装置及び運搬具
土地
投資不動産-千円
554
-
-340千円
3,833
3
872計 554 5,050 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2015/06/24 13:09前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具
土地
投資不動産3,858千円
-
-7,172千円
2,732
23,720計 3,858 33,624 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2015/06/24 13:09
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 工具、器具及び備品 558 263 無形固定資産(その他) 183 323 投資不動産 2,408 - - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/24 13:09
(単位:千円) - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/24 13:09
(単位:千円) - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/24 13:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 191,394千円 109,351千円 固定資産-繰延税金資産 32,236 19,144 固定負債-繰延税金負債 △1,156 △77,059
- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産及び投資不動産
主として定率法(ただし、平成12年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~15年
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/06/24 13:09